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人的資本経営

日経225企業
取引実績※1

88 %

企業内研修
有益度★★★★★※2

4.6

導入企業数

3,400 社/年

受講者数

42万 名/年

※1:2025年4月グロービス調べ ※2:2025年3月「テーラーメイド型プログラム」を除く平均値

人的資本経営への対応において重要なこと

一部上場企業を対象に人的資本に関する情報開示が義務化されるなど、人的資本経営の重要性は年々増しています。企業の社会的な評価・信頼を得るのはもちろん、従業員のエンゲージメントを高めるためにも、人的資本経営へのさらなる取り組みが求められます。

人的資本経営では自社の人材を取り巻くデータを基に、人的資本への投資と企業価値向上の関連性を示すことを求められます。しかし新卒を一括採用しジェネラリストとして育成する企業も多く、従業員のスキルの可視化や分析といった、人事データを扱うことに慣れていないケースも見られます。

グロービスは人的資本経営の先進企業との共同プロジェクトを行うなど、人的資本経営の事例に基づく最新の知見を持っています。それらを生かし、人的資本経営を進めるパートナーとして、すべてのプロセスにパートナーとして伴走します。

人的資本経営に資する人材育成ソリューションを提供

特長 01

人的資本経営の推進に必須の「2つのステップ」に伴走

人的資本経営でまず取り組むべきことは、以下の2つのステップです。

  1. 企業の戦略に基づいた理想的な人材ポートフォリオを定める(「人材のありたい姿」を描く)
  2. 理想と現状のギャップを見出し、それらを埋めるための取り組みを検討する(人材戦略の策定)

グロービスのコンサルタントはその多くがMBA(経営学修士)を取得しています。経営と人材育成に精通しているため、企業の戦略を実現するための「人材ポートフォリオ・人材育成コンセプト・あるべき人材像」を導くところから支援を始められます。これまで多数の企業と、人材育成が経営に与えるインパクトを明確にするための議論を重ねてきたグロービスだからこそ、ご支援が可能です。

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特長 02

先進企業と共同開発した「人的資本価値向上モデル」を活用

グロービスは人的資本経営における先進企業と共同で「人的資本価値向上モデル」を構築しました。これは、人的資本への投資がどのように企業の価値向上につながっているかを可視化するためのモデルです。人的資本価値向上モデルを活用して人材ポートフォリオの策定や評価指標の選択から支援を行います。また、これらの先進企業の事例にもとづき、人的資本経営の推進に寄与する人材育成施策の企画をアドバイスできます。
「人的資本価値向上モデル」の詳しい説明はこちらをご覧ください。

特長 03

各階層に適した研修プログラムの設計方法を熟知

人的資本経営の推進に寄与する人材育成施策の企画・実行には全社的な取り組みが欠かせません。組織での役割は階層ごとに異なるため、研修プログラムもそれぞれに最適化することが重要です。グロービスは3,400社を超える企業に研修を提供してきました。その経験を基に各階層や事業部が「まずやるべき」研修を設計することが可能です。以下はその一例です。

  • 経営層向け:人的資本経営の重要性理解と戦略立案をサポートするワークショップ
  • 人事部門:HRBPとして人事課題を能動的に解決することを目指すプログラム
  • リーダー育成:人的資本を最大化するためのマネジメント手法を学ぶプログラム

人的資本経営への対応に必要な人材育成ソリューション

人的資本経営は、企業と従業員の関係性を根本的に変革する可能性を秘めています。今後は、企業と従業員が対等な立場で互いを選び、自律的な関係を築いていくことが期待されています。そのため、従業員自身が自分のキャリアを考え、能力開発に積極的に取り組むことが求められるのです。

また人的資本経営における組織のリーダーとしての役割は、チームの人的資本を最大化することです。リーダーが一人ひとりの能力を最大限引き出すことができれば、人的資本経営の目的にも近づくことができます。組織は、重責を担うリーダーを育成施策などで支える必要があります。

グロービスでは人材育成のためのトレーニング、エンゲージメント向上やキャリア自律を促す取り組みなど、多面的な支援を行っています。下記をぜひご参照ください。

人材育成のためのトレーニング、エンゲージメント向上やキャリア自律を促す取り組みなど、多面的な支援を行っていることを示す図

人的資本経営への対応の成果

お客様の声

研修の満足度

人的資本経営に資する人材育成プログラム

企業が持続的に企業価値を向上させるためには、経営層経営陣をはじめとする関係者が一体となって取り組むことが欠かせません。たとえば人的資本経営の「実行」を担うミドルマネジメントをハブとして従業員の育成を進めるなどの、多様な観点が重要になります。人的資本経営を実現するためのプログラムを、企業ごとに最適な形態で提供します。

研修の実施手法・形式は、グロービスから講師を派遣し自社社員のみで受講する「集合研修(講師派遣型)」、他社の受講者と共に学ぶ「スクール型研修(公開講座)」、場所や時間を限定せずオンライン動画で学ぶ「eラーニング」の大きく3つに分類されます。

研修の実施手法・形式

グロービスでは、ご予算・研修期間・受講者のレベルに応じて、最適な手法を柔軟に組み合わせたご提案が可能です。また、効果測定や研修の仕組みづくりまで、お客様の育成施策を全方位的にサポートいたします。

集合研修(講師派遣型)

集合研修は、自社社員のみを対象に、グロービスから講師を派遣して実施する研修手法です。
部門を越えて複数の社員が同時に受講することで、組織内の共通言語形成につながり、部門間の円滑な連携の一助となります。また、自社の課題に沿ったプログラムを選択し学ぶことで、研修後の現場における具体的な課題解決も期待できます。
体系化された内容を個社ごとに組み合わせる定型プログラムと、各社の個別課題に対して内容を設計するテーラーメイド型プログラムの二種類をご用意しています。

項目定型プログラムテーラーメイド型プログラム
実施形式リアル/オンラインリアル/オンライン
研修期間1日~(柔軟に設計可能)数か月~(柔軟に設計可能)
所要時間リアル:1日7時間~
オンライン:1日3時間×2回~
リアル/オンライン:1日3.5時間~
費用体系1プログラム当たり料金制プログラムにより異なる

どちらの形態でも、基礎知識・スキルを習得するものから実践度合いを高める応用的なものまで、個々のマネジメント層の課題に応じた研修プログラムをご提案します。更に講師数470名と国内最大級の研修体制を持っているため、大規模な研修でも問題なく実施できます。

人的資本経営を推進する研修プログラムの例

労働組合の組員と経営層が合同で受講することで、人的資本経営の知見を深め、経営と対等に議論するためのプログラムです。

詳しい内容はJAM島津労働組合様の事例記事でお読みいただけます。

集合研修(講師派遣型)のより詳しい内容は以下をご覧ください。

スクール型研修(公開講座)

スクール型研修は、様々な業界・業種のビジネスパーソンが集まる「他流試合」型の研修手法です。

社外ならではの緊張感の中で議論を重ねることで、固定化しがちな視点や思考を見直し、新たな価値観に触れながら自身の判断軸や「持論」を磨く機会を得られます。加えて、社外の人的ネットワークを築くことで、鮮度の高い情報や客観的なフィードバックを得ることも期待できます。

項目内容
実施形式リアル/オンライン(※一部科目はオンラインのみ)
受講期間3か月(全6回または全12回)
研修時間1回3時間
費用体系1名あたり料金制

リアルとオンラインの両方で提供しており、各社1名様からの参加はもちろん、集合研修(講師派遣型)と組み合わせた長期プログラムとしても活用いただけます。個々のマネジメント層の課題に応じ、基礎から実践まで幅広い科目を選択可能です。

グロービスでは、経営層・マネジメント層向けの「グロービス・エグゼクティブ・スクール」、幅広いビジネスパーソン向けの「グロービス・マネジメント・スクール」を開講しています。
また、学位(経営学修士)の取得を目指す「グロービス経営大学院」を企業派遣でご利用いただくことも可能です。

グロービスのスクール型研修の全体像

グロービス・エグゼクティブ・スクール

将来の経営幹部の養成を目的に、マネジメント層向けに開発したスクール型研修プログラムです。育成目的やキャリアに合わせて全7プログラムから選択し、自社をけん引するリーダーに必要な経営スキルを体系的に学べます。

グロービス・マネジメント・スクール

未来のリーダー育成を目的に、幅広い層のビジネスパーソンを対象としたスクール型研修プログラムです。経営に関する「ヒト」「モノ」「カネ」「思考」「テクノベート」の5領域・計15科目から、個々の課題感や目的に適したプログラムを選択し、全6回・3か月間にわたって実践的なスキルを習得します。多様な人材が集う環境での学びを通じ、ビジネスの基礎力を体系的に養います。

グロービス経営大学院

累計卒業生数は約10,679名(2025年3月現在)と、日本で最も選ばれている経営大学院です。経営に必要なスキルとマインドを約24科目・標準2年(~最大5年)で体系的に学習し、経営者と同じ目線・共通言語をもった次世代リーダーを育成します。

eラーニング

eラーニングは、時間や場所を選ばず、幅広い社員に平等な学習機会を提供できる研修手法です。組織全体の知識・スキルの底上げや、自律的に学ぶ文化の醸成に適しています。
グロービスの学習理論に基づく体系的なプログラムで、時代の変化に対応できるビジネスパーソンの育成を支援します。

グロービス学び放題

項目内容
実施形式オンライン
契約期間6か月/12か月/36か月
研修時間1コース 10分~1時間前後(コースにより異なります)
費用体系1IDあたり料金制(最小10ID~)

グロービス学び放題は、AI・DXなどの最新テーマから普遍的なビジネス知識までを、グロービス品質で体系的に提供する学習プラットフォームです。

AIが学習パートナーとして理解度や成果を可視化し、次に学ぶべき内容を提示。動画視聴にとどまらず、「測る→学ぶ→成長する」仕組みとして機能し、一人ひとりに最適化された自律的な学びと実務への応用を後押しします。

なお、英語版コンテンツも提供しており、グロービスが培ってきたビジネスナレッジや実務で活かせる幅広いビジネスの知見を、世界中で学ぶことができます。グロービス学び放題をご契約いただければ、どなたでも視聴できます。

eMBA

項目内容
実施形式オンライン
受講期間3か月
研修時間1科目3~25時間(科目により異なります)
費用体系1科目あたり料金制

グロービスMBAのエッセンスをストーリーと事例で学ぶ、アウトプット強化型の eラーニングです。

「グロービスMBA科目」、「時代の変化に対応するためのショート科目」に加え、「AI対話トレーニング科目」を厳選して提供。身に付けたい知識やキャリアに応じて1科目から受講いただけます。

アセスメント・テスト(GMAP)

GMAPはビジネスパーソンの能力を客観的に測定するテストです。「考える力・論理思考(クリティカル・シンキング)」と「経営知識・マネジメント(ビジネス・フレームワーク)」を測定領域とし、ビジネスパーソンの理解度と実践度合いを測定します。

累計78万人(2025年3月時点)の受験データをもとに、日本のビジネスリーダー層と自社社員のスキルレベルを比較することができます。研修前の課題抽出や研修後の効果測定はもちろん、昇格試験や評価指標としても活用でき、データに基づいた精度の高い育成施策の立案をサポートします。

学習管理システム(GLOPLA LMS)

GLOPLA LMSは、研修運営のノウハウを熟知したグロービスが開発した学習管理システムです。

研修効果を測定・可視化することで、成長や成果を人事・社員の双方で実感できます。また、システム内で受講者の上司を巻き込む各種機能により、部下の学びを現場の配置や育成に活かすことも可能です。

さらに「グロービス学び放題ライト」の活用や研修情報の一元管理により、自律的な学習を後押しします。加えて、グロービスのコンサルタントが育成体系の設計から活用定着まで伴走し、LMSを組織の力として根づかせます。

※「グロービス学び放題」から厳選された一部のコンテンツを、GLOPLAにて無償で視聴できる機能

研修サービスの品質を支える体制

ビジネスの最前線で活躍する実務家講師

グロービス独自の厳しい基準をクリアした人材のみが講師として登壇。講師は経営者やコンサルタントなどの実務経験を持ち合わせるビジネスのプロフェッショナルでもあります。数々のクラスで磨きこんだティーチングスキルによって、受講者が考えアウトプットするための場づくりを行います。

最新かつ実践的な教育コンテンツを届け続ける体制

グロービスの研究開発部門では、研修などの教育現場やベンチャーキャピタルの投資先から収集した最新のビジネス知見を基に、独自の教育コンテンツを開発しています。研究開発部門には現役・実務家教員が属し、研修/スクールプログラム、GLOBIS 学び放題の動画教材、書籍、ウェブサイトなどのコンテンツを、ビジネスの現場で役立つ内容にブラッシュアップし続けています。

人的資本経営への対応事例

系5社のCHROが集まり、企業価値向上につながる人的資本経営の実践について6回にわたり議論した「CHROラウンドテーブル」。人的資本価値向上モデルによるストーリー構築の流れや開示指標・KPI策定の参考としてご覧ください。

事業責任者を人事面からサポートするHRビジネスパートナー(HRBP)の育成事例もご紹介します。

人的資本経営への対応についての質問

人的資本の情報開示が義務化されました。企業価値を高める人的資本データを揃えるためには何から始めればいいのでしょうか。

まずは「現時点で取得できるデータ」から検討していくことをおすすめします。

たとえばエンゲージメントスコアは多くの企業で人的資本データとして定期的に取得されている項目でしょう。取得したデータを人的資本データとして活用する場合には、スコアの推移を追うだけではなく、「企業理念への共感」や「仕事へのやりがい」など、まずは自社で重視すべき項目を決めます。それらのスコアと業績の関連を分析することで、人的資本経営においてどのデータを重視すべきかの仮説を立てることができます。

その仮説を検証するサイクルを回していくことで、ビジネスの成果、企業の価値向上につながる(もしくはつながっている可能性が高い)「確からしい」データが見つかる可能性が高まります。仮説検証のサイクルを何度も行う地道な活動ではありますが、ビジネスに貢献し企業価値を高めるために、挑戦する価値があるものです。

人的資本に関する情報開示はどこまで行うべきですか?

情報開示の範囲は、法令で定められた最低限の要件を満たしつつ、自社の戦略や状況に応じて判断します。基本的には、人材戦略、人材育成方針、ダイバーシティの状況、従業員エンゲージメント、健康経営への取り組みなどが開示の対象となります。ただし単なる数値の羅列ではなく、経営戦略との関連性や将来の価値創造につながる「ストーリー」を示すことが重要です。グロービスでは、他社の情報開示の事例や自社のビジネスと整合した人事・組織戦略、人材ポートフォリオについてのアドバイスも可能ですのでお気軽にご相談ください。

中小企業でも人的資本経営に取り組めますか?

はい、企業規模に関わらず取り組むことが可能ですしメリットも享受できます。むしろ、中小企業の方が意思決定が早く、全社的な取り組みがしやすい利点があります。人的資本経営に取り組むメリットについては、こちらの記事をご参照ください。

人的資本経営の基盤は「自社ビジネスで価値創造する人材を育む」こと

なぜ人的資本経営は難しいのか

経済産業省の定義では、人的資本経営とは「人材を『資本』として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方」のことです。言い換えると、投資対効果を意識した人材投資を戦略的に行うことで、企業価値の向上につなげる経営手法です。

人的資本経営には確立した方法論がまだなく、各企業が自社に適したアプローチを模索している段階です。人的資本経営という大きいテーマに対してどのように取り組みを始めるべきかがわからず、戸惑う方もいるでしょう。人事データを構成する要素(人材ポートフォリオ、リスキリング、エンゲージメントなど)の関係性が見えづらく、業績との関連を示しづらいことも、人的資本経営の理解と推進を難しく感じる一因と考えられます。

しかし人的資本経営は、まったく新しいことを求められているわけではありません。「人材こそが企業の成長を支える」という本質的な考え方は変わらず、従来の人材育成と同様に「自社のビジネスで価値を創造できる人材を育むこと」が人的資本経営の基盤となるからです。

人的資本経営の成功を導く4つのポイント

人的資本経営の成功率を高めるためには、おさえておくべきポイントがあります。

ポイント① 経営における重要事項として全社で取り組む

人材への投資を行った結果を企業の財務状況へのインパクトとして示すためには、人事部門に閉じた活動だけでは不十分です。たとえば人事データの集計・分析のひとつをとっても、部門間の連携がなければ実現できません。どの部署がなんの役割を担うのかわからない、集めたデータの適切な分析手法がわからない、などの問題を回避するためには、関係者が共通の目標を理解し、進め方についての合意を形成することが必要です。

ポイント② 「自社にとって重要な戦略的指標」を意識する

人的資本経営における指標は、経営戦略やビジネスモデルに密接に結びついたものを選択し、開示することが重要です。以下のようなことが起きると、本来「指標」が持つべき機能を失ってしまいます。

  • 簡単に取得できるという理由で指標を選択する
  • 明確な理由なく他社と同じ指標にする

しかし適切な指標を選択すれば、人材投資のポジティブな影響を示すだけではなく、状況が思わしくないときには解決すべき課題を示すことができます。そして解決への進捗や達成度を公開し、社外からのフィードバックを得ながら改善に取り組み続ければ、企業価値の向上につなげることができます。

ポイント③ 人材ポートフォリオは事業ポートフォリオとセットで考える

人材ポートフォリオと事業ポートフォリオの整合性がとれていないと、戦略の実現が困難になります。このふたつは緊密に結びついているため、常にセットで考えることが基本です。ただし完璧な整合性を追及し過ぎると、策定に時間や労力が膨大にかかってしまいます。それだけではなく環境変化に対応する柔軟性が損なわれてしまいかねません。適切なバランスを見つけ、両者の運用主体が異なる場合は互いの整合性が失われないないように連携しながら、柔軟に対応していくことが重要です。

ポイント④ 取り組む優先順位をあらかじめ決めておく

人的資本経営で取り組むべきテーマは、DEI(Diversity, Equity & Inclusion)、働き方改革、リスキリングなど多岐にわたります。しかし企業の時間とリソースは限られており、すべてのテーマに同時に取り組むことは現実的ではありません。どのテーマから取り組むべきか明確にすることが重要です。優先順位の決定には、複合的な視点でテーマを評価しましょう。以下は評価の一例です。

  • 戦略との整合性
  • 企業価値への影響
  • 実行可能性

人的資本経営を実践する際のポイントを解説:
コラム「人的資本経営とは?成功の4ステップと実践事例をわかりやすく解説」を見てみる

人的資本経営と人材育成施策をどう連携させるか

先に述べた通り、人的資本経営の本質は従来の企業経営における人材の考え方と変わりません。しかしその実践には、従来のHRM(人的資源管理)とは異なるアプローチや考え方が必要です。現在企画中の、もしくは現状運用されている施策について、まずは人的資本価値向上モデルを参考に下記の点を振り返ってみてください。

  1. 現場と経営戦略を実現するために必要な目指したい、あるべき人物像や育成の方向性が揃っているか。そのための対話が現場とできているか
  2. 各々の施策の目的はもちろんのこと、施策同士のつながりを現場にわかりやすく伝えることができているか

社内の関係者と合意を得るための進め方にご不安がある場合は、ぜひグロービスにご相談ください。

監修者・執筆者プロフィール

対話を重ねて最適な
プログラムを導きます

経験豊富なコンサルタント

画一的な研修をいきなり提案することはいたしません。
お客様固有の事情に寄り添ったプログラムを設計します。

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