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自律的キャリア形成研修

日経225企業
取引実績

88 %
2024年4月グロービス調べ

企業内研修
有益度

4.6 5段階
評価
2024年3月「テーラーメイド型プログラム」を除く平均値

導入
企業数

3,300 社/年

受講
者数

43.8 万名/年

自律的なキャリア形成において重要なこと

キャリア自律とは「自身のキャリアを見据え、主体的に目の前の仕事に意味付けしながら働き、時代環境に合わせて継続的に学んでいる」状態を指します。調査によると、キャリア自律度の高い社員は学習意欲が高く、新たな知見・スキルを身につけるための行動力が旺盛という結果が出ています。このような社員を育成することは、採用力や優秀人材の定着率の向上など、企業にも多くのメリットをもたらすでしょう。

しかし従来の一律的な人材育成手法では、多様化する社員の価値観や働き方に対して十分な対応ができなくなってきています。企業は多様な学習機会の提供や、可能性を引き出すジョブアサインなどの仕組みを整えることによって、社員の自律的なキャリア形成を支援する必要があります。

グロービスは年間3,300社を超える企業の支援実績があり、階層や意欲レベルが異なる社員それぞれに適したプログラム設計の経験も豊富です。そのノウハウを活用し、組織の状況に応じた学習機会を提供することで、キャリア自律推進を支援します。

自律的キャリア形成研修の特長

特長 01

数々の支援現場で得た知見を活かし自律性を高める学習機会を提案

グロービスのコンサルタントは、その多くがMBA(経営学修士)を取得しており、キャリア自律に関する深い知見を持っています。この専門性を生かし、お客様と議論をしながら、自律的なキャリア形成を導くための仕組みや、学びを促進するための研修プログラム設計を支援いたします。

とくにおすすめする研修形態は、社員が手を挙げて参加する選択型の研修です。なぜなら自身のスキルアップについて主体的に考え決定することが、自律的なキャリア形成の本質であるからです。社員一人ひとりがキャリアに必要な研修を選べるようにプログラムを設計し、学習意欲を高めます。

特長 02

選択型研修の効果を最大化するノウハウとサポート体制

グロービスは年間約3,300社、43.8万人もの受講者へのサービス提供実績があります。数多くの企業で選択型研修の企画から運用後のサポートまでを行い、選択型研修の運営ノウハウを培ってきました。それらを活用し、社内告知から応募の促進、受講の活性化まで、選択型研修を成功に導くためのサポートを行います。さらに受講者同士のネットワーキングの促進と、自律的な学びの文化を醸成するための仕掛けについてもご提案が可能です。

特長 03

キャリア自律を促進する複合的な取り組みを支援

自律的なキャリアの形成には複合的なアプローチが必要です。選択型研修の実施だけではなく、企業の人事システムとの連動や、上司と部下間のコミュニケーションの促進なども求められます。グロービスでは客観的なスキル評価をするためのアセスメント・テスト(GMAP)も提供しており、自律的なキャリア形成に不可欠な自己理解もサポートできます。研修においては振り返りのプロセスを重視しており、講師からのコメントや受講者アンケートを基に、自身の成長や今後の課題を認識できるように設計しています。

自律的キャリア形成研修で扱うテーマ

ビジネス知識からリーダーシップ、思考力などの幅広いテーマから、階層や意欲レベルが異なる社員に適したものを組み合わせ、自律的なキャリア形成の促進を目指します。

自律的キャリア形成研修の成果

お客様の声

複数のプログラムを準備し、組織全体で相互に学ぶ姿勢を醸成

自動車業界は100年に1度の大変革期を迎えており、自社も変わっていかなければなりません。そのような中で、「自律」は人事として大事にしたい柱のひとつでした。企業内研修やスクール型研修、eラーニング、アセスメント・テストなど複数の研修サービスをグロービスに一貫して依頼することで、組織全体で学びやすい雰囲気が醸成されることも期待していました。中でも動画学習サービス「GLOBIS 学び放題」の申し込み人数は1,700人弱、開講後120日以上経った時点でのログイン率は98%となり、自律的に学ぶ姿勢を引き出すのに大きな効果が出ています。

株式会社SUBARU様の事例

受講を通じて成長への自信が芽生え、自律的な学びが加速している

飲食業界は現場の経験則でキャリアを築くのが慣例となっていることに課題を感じていました。社員に、学びに対して自らの意思を持ってもらうことも狙いのひとつとして、公募制で「GLOBIS 学び放題」を実施しました。いざ募集をすると管理職の約半数が受講を希望しており、多くの社員がビジネスパーソンとしての課題感を抱いていたことがわかりました。「GLOBIS 学び放題」の受講を通じて成長への自信が芽生えた結果、自律的に学ぶ風土が醸成されつつあるのを感じます。さらなるスキルアップの機会として、グロービス・エグゼクティブ・スクールへの派遣と次世代リーダープログラムをスタートしたところです。

株式会社コロワイド様の事例

想像を超えるほどの、学びへの積極性が見られている

世の中の潮流を踏まえ、「自ら学ぶ、社外からも学ぶ」風土を醸成していく必要がありました。しかしこれまでの研修は評価のためにアセスメントをする要素が強く、研修内容の大胆な変更が求められていたのです。新たな研修はGMAP(グロービスのアセスメント・テスト)で自らの強みと弱みを認識したうえで、「GLOBIS 学び放題」で各自学んでもらう構成にしました。開始早々に全員がログインするなど自主的に学び始めた様子が伺え、我々の想像を超えるほどの積極性が見られています。

日本生命保険相互会社様の事例

研修の満足度

自律的キャリア形成研修のプログラム形態

リアル・オンラインの研修サービスはもちろん、効果測定や研修の仕組みづくりまで、お客様の育成施策を全方向からサポートいたします。

企業内研修(講師派遣型)

体系化されたプログラムを組み合わせて提供する定型プログラムと、個々の課題に対して設計するテーラーメイド型プログラムを用意しています。どちらの形態でも、基礎知識・スキルを習得するものから、自身の価値観や強みの探究を行うものまで、キャリア自律を促進するために最適な研修プログラムを提供します。講師数460名と国内最大級の研修体制を持っているため、大規模な研修でも問題なく実施できます。

定型プログラムテーラーメイド型プログラム
概要学習効果を最大化できるよう標準化したサービス/プログラムから、お客様ごとに組み合わせたソリューションを提供するお客様ごとにサービス/プログラム設計を含めて、テーラーメイドしたソリューションを提供する
提供方法リアル/オンラインリアル/オンライン
定員1クラス8名~25名1クラス8名~25名
研修時間1日7時間(リアル)
1日3時間×2回(オンライン)
1日3.5時間~(リアル/オンライン)

プログラムの例

それぞれの年次が抱える悩みを乗り越えるためのプログラム例です。悩みを乗り越えるためのラーニングポイントを得ることで、キャリアに対する内省を深め、自律的なキャリア形成を促します。

階層テーマ研修概要
6年目使命感醸成
キャリアのアップデート
• 難題に立ち向かった人物との差異を考察し、自身の
生きざまはどうあるべきかという問いに向き合う

• 困難な状況下においても自身が大切にしたいことを明らかにし、仕事への使命感を高める
4年目エンゲージメント向上
活き活きと働く自分づくり
• 会社のありたい姿と自身の価値観の重なりを見出し活力源とする

• 価値観や仕事において大事にしたい原理原則を言語化し「自分は何をしたいのか?」を具体化する
1/2年目自己理解を深め自己変革に踏み出す• 職場で自身の強みの発揮イメージを持つことで、自己効力感を手に入れる

• 自身の価値観を棚卸し、自らの行動の源泉や人生観について自己理解を深める

より詳しい内容は以下のページをご覧ください。

スクール型

スクール型研修プログラム(オープンスクール)をリアルとオンラインの両方で提供します。1名様からご参加いただけるのはもちろん、企業内研修(講師派遣型)と組み合わせた長期の研修プログラムとしてもご活用いただけます。自律的なキャリア形成には、自分自身への健全な危機意識も必要です。さまざまな業界・業種のビジネスパーソンが集まる「他流試合」型のスクール型研修の場で、年代やバックグラウンドが異なる仲間と一緒に学ぶことで視野が広がり、新たな気づきや健全な危機感が芽生えやすくなります。

企業の中核を担うマネジメント層向けに開発された経営幹部養成プログラムです。ビジネスの最前線で活躍するリーダー達の豊富な経験や知見を生かし、企業を変革に導く人材を育成します。育成目的やキャリアにあわせて全6プログラムからご選択いただき、組織と個人の双方にとって最適な育成を支援します。

累計取引企業数3,750社以上、17万人のビジネスパーソンが選んだ研修サービスです。経営に関する「ヒト」「モノ」「カネ」「思考」の4領域・計14科目から選択でき、全6回・3か月にわたって実践的なプログラムを行います。

各領域の理論・フレームワークの理解や、それらの活用方法を学ぶSTEP1(基礎科目)と、各領域の知識・スキルをもとにビジネスの現場での意思決定力や実践力をさらに高めるためのSTEP2(応用科目)があります。個々人のキャリア観やレベルに合わせ、幅広い層の方にご利用いただけます。

在校生と累計卒業生数は約11,260名(2024年5月1日現在)と、日本で最も選ばれている経営大学院です。経営に必要なスキルとマインドを約24科目・標準2年(~最大5年)で体系的に学習し、経営者と同じ目線・共通言語をもった次世代リーダーを育成します。

eラーニング

3,400コース以上の動画コンテンツを定額で提供します。動画が短時間に区切られているため各自の隙間時間を活用して効率的に学習でき、クイズや理解度確認テストで知識定着も促進できます。自律的な学習を促す受講機能として、グロービスの知見が詰まった精緻なDXアセスメント機能(経済産業省提唱「デジタルスキル標準」に完全準拠)を搭載しており、個人と組織の能力を多面的・客観的に評価することが可能です。またアセスメント結果をもとに、個人・組織に必要な学びをリコメンドし、受講者個人の課題に沿った学びを提供します。学習終了率は93%に達しています。

MBAの基礎科目を1科目から受講できます。クリティカル・シンキング、マーケティング、経営戦略、アカウンティング、ファイナンス、人材マネジメント、組織行動とリーダーシップの計7科目から、身につけたい知識やキャリアに応じてお選びいただけます。

GLOBIS 学び放題を英語ネイティブの方にむけて最適化しました。リーダーシップ、戦略、マーケティング、ファイナンスなど、MBAプログラムに対応したビジネスナレッジを英語で学べる定額制の動画学習サービスです。

アセスメント・テスト

GMAPは、ビジネスパーソンの能力をスコアで客観的に評価するテストです。累計65万人(2024年8月時点)の受験データを基に、他社のビジネスパーソンと自分のスキルレベルを相対的に比較することが可能です。研修後の効果測定はもちろん、GMAPのスコアから自身の得意・不得意領域を認識することで今後の学習計画を自律的に立てられるようになり、自律的なキャリア形成を前進させます。

学習管理システム

GLOPLA LMSは、研修運営のノウハウを熟知したグロービスが開発した学習管理システムです。​​​学習活性化や育成施策の改善など、組織全体の育成を加速させます。また、社内外の研修​のオペレーション業務や受講履歴を一元管理することで、複数の運営プロセスを自動化・省略化し、1研修あたりの作業工数を最大で1/3にまで圧縮できます(※当社推計)。

研修サービスの品質を支える体制

ビジネスの最前線で活躍する実務家講師

グロービス独自の厳しい基準をクリアした人材のみが講師として登壇。講師は経営者やコンサルタントなどの実務経験を持ち合わせるビジネスのプロフェッショナルでもあります。数々のクラスで磨きこんだティーチングスキルによって、受講者が考えアウトプットするための場づくりを行います。

最新かつ実践的な教育コンテンツを届け続ける体制

グロービスの研究開発部門では、研修などの教育現場やベンチャーキャピタルの投資先から収集した最新のビジネス知見を基に、独自の教育コンテンツを開発しています。研究開発部門には現役・実務家教員が属し、研修/スクールプログラム、GLOBIS 学び放題の動画教材、書籍、ウェブサイトなどのコンテンツを、ビジネスの現場で役立つ内容にブラッシュアップし続けています。

自律的キャリア形成研修の活用事例

企業内研修(講師派遣型)やeラーニングなどのプログラムと組み合わせ、それぞれの強みを補完し合う形での活用も進んでいます。

業種商社
対象層一般社員(若手・中堅)
育成ストーリー若手・中堅社員が望む働き方やキャリア観が変化しており、仕事を通して自己実現し、チャンスを活かして主体的にキャリアを形成したいという価値観をより強く持つ社員が明らかに増えた。こうした新たな価値観を尊重し、人材育成の観点から支援を行いたい。
プログラムの狙い/ポイントarrow icon自分のキャリアプランに応じて、経営スキルを体系立てて習得できる

arrow icon経営スキルを磨くことで、働きがいや成長実感をもって仕事に取り組み、自律的なキャリアを歩む

arrow iconこれらの経験を通して若手・中堅社員のエンゲージメントを向上する
導入サービスグロービス・マネジメント・スクール
成果・自律的に学ぶ環境を整えられた点において、一歩前進できた
・会社が本研修を設けたことに対して、社員がポジティブに受け止めてくれている
・受講者の上司が今後の推奨科目についても検討するようになり、GMSの応募時期についての問合せが来ている

自律的キャリア形成研修についての質問

キャリア自律を促進する研修と、従来の研修との違いは何ですか?

キャリア自律を促進する研修は、スキル習得だけでなく、自己理解と環境認識を深めることにも重点を置きます。参加者が自身の価値観や強みを探求し、変化する環境の中で自らの中長期キャリアを主体的に考える力を養うのが目的です。そのため対話やワークショップを多く取り入れ、参加者の主体性を引き出す設計となっています。

個人のキャリア自律を支援すると、人材流出のリスクが高まるのではないでしょうか?

キャリア自律支援は、適切に行えば人材定着に寄与し、離職率の低下につながります。社内でのキャリアパスを明確に示し、それに沿った具体的な学習機会を提供するために、選択型研修制度を充実させることも効果的です。これらの施策を通じて、社内でのキャリア形成を予測しながら、「まだまだ成長する機会が社内にたくさんある」と自分の未来像に期待を抱いてもらうことが重要です。

選択型研修メニューを充実させていますが、受講率が上がりません。どうしたらよいでしょうか?

制度自体が社員に認識されていても、学びの必要性や学ぶことによるメリットが認識されていなければ、活用までに至りません。自身のありたい姿と現状を認識させるための場づくりや、上司との定期面談(1on1、キャリア面談、MBO面談等)でのフィードバック、現場での実践サポ―トなどを通じて、自身の課題を明確に認識できるように支援しましょう。自身のライフスタイルに合わせ、いつ・何を・どのように学ぶかを段階的に描いていくことが、キャリア自律につながります。

社員に自律的に学び続けてもらうには、どのような工夫や仕組みが必要でしょうか?

自律学習が機能するには以下3つの取り組みをセットとし、サイクルを回していくことが必要です。

  • 目標設定の工夫
    自分がキャリアのオーナーだという認知を形成するため、「〇〇ポジションで□□な仕事がしたい」ということを主体的に考えさせる

  • 学習の有効性を知る機会づくり
    自分で設定した目標達成には学習が有効であると認識させるため、受講者の声や受講成果についての情報を積極的に開示する

  • 実務で成果を出すサポート
    学んだことを法則化させ、実務アクションまで落とし込む。上司との1on1などでアクションを一緒に振り返り、成果の最大化に向けてサポートする機会を設定する

自律的なキャリア形成を支援すべき理由

キャリア自律とは

キャリア自律とは、自分自身のキャリアを見据え、主体的に目の前の仕事に意味付けしながら働き、時代環境に合わせて継続的に学んでいる状態を指します。従来のキャリア開発は環境変化を前提としておらず、成功体験を重ねる中で、特定の専門性・スキルをベースにしたキャリアの深化を重視してきました。

それに対してキャリア自律は、自身が築き上げてきた技術やスキルが陳腐化することを前提とした概念です。環境変化の中で自分の強み・弱みを自覚した上で、改善に対しての具体的なアプローチを自ら模索し続けます。

キャリア自律は社員だけではなく企業にもメリットをもたらします。まず、個々のスキルアップやリスキリングを支援する姿勢は、会社からのシグナルとなり、優秀人材の定着率向上に寄与します。採用/転職市場で“キャリアを応援する企業”としての認知を得られれば、採用競争力の強化にもつながるでしょう。

さらに社員が自律的にキャリアを形成する過程で、業界や自社の枠を超えた知見を獲得すれば、新たな発想が生まれやすくなりイノベーションの創出を促します。また2023年度から有価証券報告書での、人的資本情報の記載が義務化されました。キャリア自律への取り組みが人材スコア向上へ貢献すれば、社内外のステークホルダーからの評価向上も期待できます。

キャリア自律のために企業が取り組むべき5つのこと

社員のキャリア自律を促進するためには、以下5つの取り組みを連動させることが大切です。

  1. 企業の価値観を明示する
    企業のキャリア自律支援において重要な要素のひとつは、企業が求める人材像をどのように定義しているのか具体的に示すことです。人材ポリシーが明確になれば、上のポジションを目指すために必要なスキルが把握でき、目標を立てやすくなります。人材ポリシーを通じ企業の価値観に共鳴できる社員は、組織に定着しやすくなるという傾向もあります。

  2. 人材マネジメントシステム(HRM)に連動性を持たせる
    社員が自発的に取り組んだ学びの履歴を、人材マネジメントシステムに紐づけて管理しましょう。企業が社員のスキルや目標達成度をしっかりと見ている状態をつくることが、社員の学びのモチベーション維持につながります。企業側にとっても、社員の興味関心や学習している分野が明らかになれば、人材配置や昇進昇格者を決める際の参考にすることができます。

  3. キャリアについて考える機会・仕組みをつくる
    キャリア自律の第一歩である自己理解は、他者との関わりや対話によって深まります。ポジションの変更や異動のタイミングなど、キャリアについて語り合い考える場を意図的に設けましょう。自分のスキルを客観的に知るための仕組みとして、アセスメント・テストや360度フィードバックなどの導入も効果的です。自身のキャリアに向き合った結果、新たな可能性を求めて異動を希望する社員も出てくるはずです。その際には、社員の前向きなチャレンジの受け皿として、ジョブポスティング制度や異動希望を受け付ける機会を定期的に設けるとよいでしょう。「社内にも魅力的な人・組織・仕事がある」と感じられることが、社員の帰属意識と満足度を高め、結果として流出リスクの低減にもつながります。

  4. 上司とメンバーの対話が活性化する仕組みをつくる
    多くの社員にとって、キャリア形成の悩みや相談をする相手は上司です。上司は部下の新たなチャレンジを促すような働きかけを行いましょう。評価のタイミングでは、期待に対する到達度や、今後さらに成長を期待する点について、納得を得られるような形で伝えることが必要です。そこでの納得度が、社内で自律的に能力開発に取り組んでいくためのモチベーションにつながります。

  5. 組織全体で学びを促進する風土を醸成する
    上司は近過ぎる関係であるがゆえに、意外と相談しづらいこともあるでしょう。自部門以外でもキャリアや学びに関する話ができれば、視野が広がり、自分の仕事へのアプローチを再考する機会にもなります。たとえばグロービスでは、直接の上司以外の人に相談したいことがある場合に、部門や役職を問わず、自分が希望するメンターを探して決められる「斜めメンター制度」があります。他の部門の仕事内容や世界観を聞いて視野を広げ、今後の社内でのキャリアを考える参考になると社員から好評です。自然発生的に全社での関係性を築くことは難しい場合も多いため、こういった制度を活用しながら、学びを促進しあう関係性を根付かせていくことが大切です。

なぜキャリア自律に選択型研修が適しているのか

社員が自ら手を挙げ参加する選択型の研修は、キャリア自律を促進する取り組みとして有効です。いつ、どのようにリスキリングしていくかを、社員が主体的に意思決定することが、キャリア自律の本質であり、「キャリアの自分事化」を促進できるからです。自身のキャリアや成長に必要だと感じる研修を選べることは、学習意欲を高める効果もあるでしょう。主体的に参加した研修では、その取り組みへの姿勢がより積極的になることも期待できます。

自律的なキャリア形成を成功させるポイント

選択型研修を整備するとなると「どのようなプログラムを揃えるか」に目が行きがちですが、どれ程充実したラインナップであっても、そもそもの社員の認識やキャリア自律支援の仕組みが整っていないと、活用されない状況に陥ってしまいます。選択型研修を通してキャリア自律を支援するためのポイントを以下で説明します。

社員が自らの成長をイメージできる設計にする

学びのすべてを社員任せにせず、各階層や各職種ごとに習得して欲しい内容と到達レベルを提示しましょう。これによって各自が成長のイメージを描くことができます。「何を学べばよいのかわからない、だから学ばない」を防ぐには、学ぶ内容を迷わせないことが大切なのです。

学習の初期段階では、自らありたい・あるべき姿のイメージを持ちづらく、学習の順序や内容に迷いがちです。そのため運営事務局が人材要件にもとづいた学習コンテンツを選定し、道しるべをつくることが重要です。

選択型研修に関する告知を徹底する

研修をアナウンスしても社員の認識や関心が薄い、というパターンをよく耳にします。メール、社内報、社内SNSなどのツールだけではなく、上司からの声かけや説明会の開催などのリアルの場も活用し、選択型研修に対する社内の認知を高めましょう。社内で受講者の口コミを集めるのも有効な手段のひとつです。実際に受講した社員からの情報は、仕事との両立への不安や、学びへの疑問を解消し、主体的な参加を促すきっかけとなります。

学びを尊重する風土を醸成する

上司が研修の必要性を理解していないと、本人に学ぶ意志があっても、学びの優先度が下がってしまうことがあります。とくに上司自身が学習経験に乏しい場合、研修自体に懐疑的になる可能性もあります。そのため現場のキーパーソンである上司に対しても、研修の背景や目的と、育成における効果のイメージを具体的に伝えましょう。学びを尊重する風土は、社員の自律的なキャリア形成の基盤となります。

加えて、各自の都合により受講しやすい環境を整えることも重要です。研修会場をリアル・オンラインの双方から選べるようにしたり、時間や場所の制約がない動画学習を取り入れたりと、多様な受講形態を用意することも、自律的な学びを止めない環境づくりとしておすすめです。

監修者・執筆者プロフィール

対話を重ねて最適な
プログラムを導きます

経験豊富なコンサルタント

画一的な研修をいきなり提案することはいたしません。
お客様固有の事情に寄り添ったプログラムを設計します。

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