役員研修（経営者研修）

役員・経営者向けの研修とは

役員・経営者向けの研修は、自社の取締役・執行役員を対象に、既存の発想をアップデートし、自身の判断軸や人間的魅力を磨き込む場です。経営を考えるために必要な視点や視座を身に付け、自らの判断軸や人間的魅力を向上させることを目指します。
一般的に「役員研修」は「経営者研修」とも呼ばれ、経営の最終判断を担う立場の人材を対象とした学びを指します。

役員研修では、以下の図に示す5つのテーマを主に扱います。

こうしたテーマを扱う背景には、役員・経営者という立場ならではの意思決定の重みがあります。
役員・経営者が下す判断は、影響範囲が全社に及ぶだけでなく、社会にも長期的な影響を与えることがあります。さらに、その多くは一度決めたら後戻りできない、不可逆性の高い判断です。これは、管理職が行う意思決定とは決定的に異なる点です。
結果に対する最終責任まで自らが負う必要があるからこそ、役員・経営者は、研修を通じて判断の質を高めることが大切です。

役員・経営者に研修が必要とされる背景

役員・経営者に研修が必要とされる背景として、以下の3点が挙げられます。

1. 専門外の分野に体系的に触れる機会が限られているため
   現代は事業環境や競争環境など、「経営判断の土台となる条件」が同時多発的に変化しています。変化のスピードが加速する中、全社視点で優先順位をつけて意思決定するためには、マーケティング、ファイナンス、法務、ITなど、幅広い知識が必要です。
   しかしながら、日々の業務を通じてそうした知識を網羅的に獲得し、更新し続けることは容易ではありません。
   
2. 過去の延長線上で判断を下しやすくなるため
   多くの役員・経営者は、これまでに数多くの成功体験を積み重ねてきています。それらは企業を成長させてきた大きな強みであり、経営判断における重要な拠り所でもあります。
   その一方で、テクノロジーの進化や価値観の多様化など、環境が劇的に変化する今、そうした判断の癖が、新たな課題への柔軟な対応を妨げる要因となることもあります。
   
3. 率直なフィードバックを受けにくい立場にあるため
   役員・経営者は、組織内での立場上、日常的に率直なフィードバックを受ける機会が限られています。社内では「正解を示す側」になりやすく、部下から指摘を受ける場面は多くありません。
   その結果、自身の判断や思考の癖に気づく機会が少なくなり、自己修正が難しくなりがちです。

役役員・経営者は多忙なため、日々の業務やOJTだけでは、必要な知識を網羅的に獲得することや、固定化された視点・思考パターンを柔軟に変化させることは難しいものです。研修によって普段の環境から離れ、深く学び・考える時間を確保することで、難しい経営判断を行うための多角的な視点を養うことが可能になります。
さらに、経営陣が共通の研修を受けることで、判断基準の統一・経営体制の強化へつながる、といった副次効果も期待できます。

役員・経営者が直面する企業経営課題

役員・経営者は、企業の中長期的な成長を見据えて様々な経営課題と向き合う必要があります。代表的なテーマとして、以下のようなものが挙げられます。

• DX推進
• 両利きの経営の実現（既存事業の深化と新規事業の探索の両立）
• ポートフォリオ経営の進化（ホールディングス企業におけるグループシナジーの発揮）
• サステナビリティ経営の実現
• 後継者育成計画の策定と実践（サクセッションプランニング）
• グローバル対応・D&Iの推進
• ガバナンス体制の高度化と実効性向上
• 組織風土改革

これらのテーマは、それぞれが独立して存在するものではありません。しばしば相反する要求として同時に現れるため、役員・経営者にはトレードオフを引き受け、優先順位を決める判断力が求められます。そのため、幅広い知識と一貫した判断軸を磨き続けることが重要です。

役員研修を行わない場合に生じるリスク

こうした背景を踏まえると、役員研修を実施しない場合、経営において以下のようなリスクが生じやすくなります。

• 経営判断が個々人の経験や勘に依存し、判断の再現性や一貫性が失われる
• 経営チーム内で意思決定の前提や暗黙知が共有されず、議論が表層的になりやすい
• 環境変化に対する認識や判断スピードにばらつきが生じ、意思決定が遅れる
• 経営の考え方や判断軸が言語化されず、次世代の経営人材が育ちにくくなる

これらは一つひとつを見ると小さな問題に見えるかもしれません。しかし、積み重なることで経営の質そのものを下げ、企業の中長期的な競争力や持続的成長に影響を及ぼします。
だからこそ、役員研修は「時間に余裕があるときに行うもの」ではなく、経営判断の質を保ち、組織としての意思決定力を高め続けるための基盤づくりとして位置づけることが重要です。

役員研修の対象者・目的

一言で「役員」と言っても立場や役割は様々ですが、「役員研修」は、取締役か執行役員のどちらかを対象としたものであることがほとんどです。そのため本ページでは、役員研修を「取締役と執行役員を対象としたプログラム」と定義し、解説を行います。

役員研修を行う目的と実施のメリット

役員研修の目的は、「変化の大きい環境下においても、経営陣が共通の判断軸をもち、企業として最適な意思決定を行い続けられる経営を実現すること」です。研修の場を設けることで、中長期的かつ多様な経営課題に対応する力を高められます。

役員研修を行うメリット
1. 経営知識を網羅的にインプットできる 2. 法務リスク・ガバナンスリスクを低減できる 3. 役員・経営者同士の連携を強化できる

1.経営知識を網羅的にインプットできる

経営に関する議論や判断をするためには、マーケティング、ファイナンス、法務、ITなど、網羅的な知識の獲得が必要です。しかし前述の通り、OJTだけでは自身の専門領域以外に触れる機会が少なく、網羅的な知識の獲得は困難です。
研修という業務と切り離された場を設けることで、学習時間を確保し、集中的かつ体系的に必要な知識を習得できます。

2.法務リスク・ガバナンスリスクを低減できる

企業の社会的責任（CSR）やコーポレートガバナンスへの注目が増しており、またSNSでの個人発信や内部告発も増加しています。企業の法務やガバナンスにおいて不適切な対応があった場合のリスクは高まる一方です。
役員・経営者は法務とガバナンスに関する知識を学び、事前に対策を講じておく必要があります。経営陣が同時に学ぶことで、経営レベルでのリスク意識が高まります。

3.役員・経営者同士の連携を強化できる

役員・経営者は多様なバックグラウンドをもつことが多く、専門分野も異なれば、社内昇進組と社外からの登用組が混在することもあります。
経営陣が異なる視点や経験をもつことは強みとなる一方で、前提の違いなどによるコミュニケーション齟齬への対応が求められます。コミュニケーションの活性化を目的とした役員研修を企画・実施することで、経営陣の連携の強化につながります。

理想的な役員・経営者の状態

理想とされる役員・経営者には、以下5つの共通点が見られます。

1. 確固たる判断軸と使命感をもち、困難な状況下でも適切な意思決定ができる
2. リベラルアーツなども含めた多角的な視点でより良い判断ができる
3. 自身の経営判断に法務リスク・コンプライアンスリスクが含まれていないか見極められる
4. SDGs、気候変動、人権問題、DX、D&Iなどの社会課題に対して、社会課題に対する明確な考えをもち、企業としての対応を主導できる
5. リーダーシップと高い人間的魅力をもち、多様なステークホルダー（社会、顧客、株主、従業員など）を巻き込んで組織をけん引できる

役員研修の対象者別の注力ポイント

役員と一口に言っても、担う責任の重さや意思決定の時間軸、組織への関与の仕方は大きく異なります。そのため、役割に応じた研修設計が不可欠です。
ここでは、グロービスによくご相談いただく「取締役（経営者）」、「執行役員」を対象とした研修について、それぞれのポイント（特に注力して育成すべきスキル）を解説します。

取締役（経営者）向け研修のポイント

取締役（経営者）向けの研修で重要なのは「中長期の企業価値向上を見据えた経営判断力を強化すること」です。
取締役（経営者）の意思決定は、企業の進む方向を大きく左右します。結果に対する最終責任を自らが負わなくてはならない緊張感の中、最終的には一人で決めきる覚悟が求められる――この立場ならではの「経営者の孤独」があることを念頭に置き、安心して判断軸を磨き込める場を用意できるとよいでしょう。

研修では、以下のスキルを重点的に強化することがおすすめです。

• 成長戦略、ポートフォリオ、投資判断を俯瞰し、企業全体としての方向性を描く力
• 経営判断の前提となる、ガバナンス・法務・財務に加え、会社法・金融商品取引法など資本市場を含む法制度の基礎理解
• 不確実性の高い状況下でも、最終的に決めきるための思考力
• 経営チームとして意思決定の質を高めるための議論の進め方
• 自社や自身の意思決定を振り返る内省の機会

執行役員向け研修のポイント

執行役員向けの研修で重要なのは、「経営視点と現場視点をつなぐ力を強化すること」です。執行役員には、経営トップが描く構想や戦略を現場の言葉に翻訳して実行すると同時に、現場の実態や課題を経営にフィードバックする役割が求められます。経営と現場の双方を理解する立場だからこそ、その橋渡しの質が、戦略の実行力を左右します。

研修では、以下のスキルを重点的に強化することがおすすめです。

• 全社戦略を、自部門・自事業の意思決定に落とし込む力
• 部門最適に留まらず、全社最適の視点で考えるための視座転換力
• 経営数値や財務の観点を踏まえた、説得力のある意思決定力
• 経営トップと建設的に議論し、合意形成を図るための思考力
• 次世代の経営人材育成を見据えたマネジメント力

役員研修を成功させるポイント

役員研修を成功させるには、次の3点を意識することが大切です。

役員研修を成功させるポイント
1. 研修設計を経営戦略と連動させる 2. 社内での立場や発言力に左右されない場づくりを行う 3. 研修後の行動変容を促す仕組みをつくる

1.研修設計を経営戦略と連動させる

役員研修は経営戦略と連動していることが不可欠です。例えば全社戦略として「グローバル展開」を掲げている場合、役員には「グローバル進出に向けたスキルと意欲」などが求められます。
経営戦略と研修内容が連動していないと、参加者から反発される可能性があります。まずは自社の経営課題を明確に把握し、その解決に必要な役員の能力を特定します。そのうえで、それらの能力を伸ばすための具体的な研修内容を設計しましょう。

2.社内での立場や発言力に左右されない場づくりを行う

役員にも上下関係があり、役員歴の長い方が発言力も大きくなる傾向があります。この関係性が研修の場に持ち込まれると、自由な議論が阻害される可能性があります。
研修の場では、上下関係がないリスクフリーな環境であることを繰り返し強調し、全員が対等に意見を述べ、議論と対話を促すことが重要です。

3.研修後の行動変容を促す仕組みをつくる

研修で得た知識やスキルは、実務に活かされて初めて価値を生みます。研修効果を最大化するには、着実に行動変化を起こす仕組みが不可欠です。
例えば研修終了時に、各参加者が具体的なアクションプランを策定することは有効です。また定期的なフォローアップセッションを実施し、アクションプランの進捗確認と新たな課題への対応支援を行うことなども効果的です。

役員研修が形骸化してしまう典型的なケース

これらの「成功のポイント」を意識しないまま進めてしまうと、十分な効果を得られず、役員研修が形骸化してしまうことがあります。実際に見られる典型的なケースとして、次のような状況が挙げられます。

• 経営戦略や現在の経営課題と紐づかないテーマが設定され、研修内容が「一般論」に留まってしまう
• 単発の研修で終わり、学びがその後の意思決定や行動に結びつかない
• 役員間の発言力や上下関係が強く影響し、率直で深い議論が生まれにくい
• 最新トレンドや知識のインプットで満足し、判断軸や行動の変化まで踏み込めていない

このような状態では、研修自体は実施されていても、経営の実践や組織の変化につながりにくくなります。だからこそ、前述した3つのポイントを押さえて設計することが大切です。

グロービスの役員研修の特長・成果

グロービスの役員研修は、企業ごとの経営課題や役員の役割に寄り添いながら、意思決定の質を高めることを重視しています。ここでは、研修設計の特長と、実際にお客様からお寄せいただいた声をご紹介します。

グロービスの研修の特徴

1.経営戦略を研修プログラムへブレイクダウンできる

グロービスのコンサルタントは大半がMBA（経営学修士）を取得しており、関係者と議論を重ねながら、企業が直面する経営課題を特定することが可能です。そのうえで、特定した課題を解決するための人材育成コンセプト（テーマ）と「あるべき人材像」を導き、研修プログラムへと落とし込みます。
また、年間3,400社に研修を提供している実績があり、役員・経営者向けのプログラムも充実しています。実際の経営課題をベースにしたケースメソッドやシミュレーションを中心に、経営の意思決定や戦略策定に応用できる実践的な内容をご提案します。

2.グロービス独自の国内外ネットワークを活用できる

グロービスは、国内外のリーダーが交流する「G1サミット」やベンチャーキャピタルの運営を通じ、ビジネスの各分野の専門家との広く深いネットワークを保有しています。この強みを活かし、研修のテーマに各分野の最新の知見（例えばDXやSDGsなど）を盛り込めます。
これらの高度な専門知識を学ぶだけで終わらせず、自社の経営に紐づけるためのプログラムを設計してご提案します。

3.役員研修後の行動についてもコミットする

役員研修で最も大切なことは、学ぶことではなく、その後の実務でさらに活躍していただけるか否かでしょう。グロービスは研修の企画・実施だけではなく、研修後についても以下のようなサポートが可能です。

• 実際の経営課題を用いた自社課題研修（経営課題について学習しながら課題解決に取り組む研修）を、次期役員候補に受けてもらう
• 研修で扱ったテーマを下位レイヤーにも浸透させるための研修プログラムを企画する
• 経営者・役員研修のアウトプットを踏まえた人事改革のアドバイスを行う

お客様の声・研修の満足度

お客様のリアルな声と、研修に対する確かな評価をまとめました。

お客様の声

研修の満足度

役員研修の実施手法・形式とプログラム例

研修の実施手法・形式は、グロービスから講師を派遣し自社社員のみで受講する「集合研修（講師派遣型）」、他社の受講者と共に学ぶ「スクール型研修（公開講座）」、場所や時間を限定せずオンライン動画で学ぶ「eラーニング」の大きく3つに分類されます。

グロービスでは、ご予算・研修期間・受講者のレベルに応じて、最適な手法を柔軟に組み合わせたご提案が可能です。また、効果測定や研修の仕組みづくりまで、お客様の育成施策を全方位的にサポートいたします。

講師陣・専門家の紹介

研修の実施手法・形式に関わらず、研修の質を支えているのが講師陣の存在です。
グロービスの研修には、独自の厳しい基準をクリアした人材のみが講師として登壇。講師は経営者やコンサルタントなどの実務経験を持ち合わせる、ビジネスのプロフェッショナルでもあります。数々のクラスで磨き込んだティーチングスキルによって、受講者が考え、アウトプットするための場づくりを行います。

以下にご紹介する講師の他にも、多様な専門領域をもつ講師が多数在籍しています。

こうした講師陣が登壇する研修プログラムを、ここから提供形態別にご紹介します。

スクール型（公開講座）

スクール型研修は、様々な業界・業種のビジネスパーソンが集まる「他流試合」型の研修手法です。
社外ならではの緊張感の中で議論を重ねることで、固定化しがちな視点や思考を見直し、新たな価値観に触れながら自身の判断軸や「持論」を磨く機会を得られます。加えて、社外の人的ネットワークを築くことで、鮮度の高い情報や客観的なフィードバックを得ることも期待できます。

項目	内容
実施形式	リアル／オンライン（※一部科目はオンラインのみ）
受講期間	3か月（全6回または全12回）
研修時間	1回3時間
費用体系	1名あたり料金制

リアルとオンラインの両方で提供しており、各社1名様からの参加はもちろん、集合研修（講師派遣型）と組み合わせた長期プログラムとしても活用いただけます。個々のマネジメント層の課題に応じ、基礎から実践まで幅広い科目を選択可能です。

グロービスでは、経営層・マネジメント層向けの「グロービス・エグゼクティブ・スクール」、幅広いビジネスパーソン向けの「グロービス・マネジメント・スクール」を開講しています。
また、学位（経営学修士）の取得を目指す「グロービス経営大学院」を企業派遣でご利用いただくことも可能です。

グロービス・エグゼクティブ・スクール

将来の経営幹部の養成を目的に、マネジメント層向けに開発したスクール型研修プログラムです。育成目的やキャリアに合わせて全6プログラムから選択し、自社をけん引するリーダーに必要な経営スキルを体系的に学べます。

知命社中

7か月、全18日のプログラムによって、知と軸を磨き、使命を自得する転機の場。各界の第一人者が投げかけるエッジの効いたメッセージ、参加役員同士の率直かつ忌たんのない高質な議論などを通じ、リーダーシップを磨き込むことを目指します。

グロービス経営大学院

累計卒業生数は約10,679名（2025年3月現在）と、日本で最も選ばれている経営大学院です。経営に必要なスキルとマインドを約24科目・標準2年（～最大5年）で体系的に学習し、経営者と同じ目線・共通言語をもった次世代リーダーを育成します。

集合研修（講師派遣型）

集合研修は、自社社員のみを対象に、グロービスから講師を派遣して実施する研修手法です。
部門を越えて複数の社員が同時に受講することで、組織内の共通言語形成につながり、部門間の円滑な連携の一助となります。また、自社の課題に沿ったプログラムを選択し学ぶことで、研修後の現場における具体的な課題解決も期待できます。
体系化された内容を個社ごとに組み合わせる定型プログラムと、各社の個別課題に対して内容を設計するテーラーメイド型プログラムの二種類をご用意しています。

項目	定型プログラム	テーラーメイド型プログラム
実施形式	リアル／オンライン	リアル／オンライン
研修期間	1日～（柔軟に設計可能）	数か月～（柔軟に設計可能）
所要時間	リアル：1日7時間～ オンライン：1日3時間×2回～	リアル／オンライン：1日3.5時間～
費用体系	1プログラム当たり料金制	プログラムにより異なる

どちらの形態でも、基礎知識・スキルを習得するものから実践度合いを高める応用的なものまで、個々のマネジメント層の課題に応じた研修プログラムをご提案します。さらに講師数470名と国内最大級の研修体制をもっているため、大規模な研修でも問題なく実施できます。

集合研修のプログラム例

スキル・発想のアップデートや、自身の判断軸・人間的魅力の磨き込みにつながるプログラムを多数ご用意しています。
ここでは一例として、4つのプログラムをご紹介します。

集合研修のプログラム例
1.戦略・マーケティング系プログラム「経営戦略 ～価値共創と戦略立案～」 2.リーダーシップ系プログラム「ミドル・シニア向けリーダーシップ」 3.アカウンティング・ファイナンス系プログラム「アカウンティングと意思決定」 4.リーダーとしての使命感を育むプログラム「使命感醸成プログラム ～自らの“志”の源を感じとる～」

1.戦略・マーケティング系プログラム「経営戦略 ～価値共創と戦略立案～」

経営を担う役員・経営者には、自社を取り巻く市場構造や競争環境を的確に読み解き、未来を見据えた意思決定を行う力が必要です。そのためには、個々の事業領域に閉じず、全社の方向性を描く視点と、顧客や社会に新たな価値を届ける発想が欠かせません。
加えて、急速に変化するビジネス環境の中で、既存の戦略を自ら問い直し、新たな成長の道筋を構想する力が求められます。

このような方におすすめ
既存の発想にとらわれずに戦略を立案したい方や、新たな価値創造の視点を身に付けたい方に最適です。

プログラム内容
経営戦略の基本フレームワークを理解し、自社の競争優位につながる戦略を顧客起点で構築する思考法を学びます。また、価値共創やイノベーションの潮流を踏まえ、経済合理性と社会的価値を両立させる戦略立案のプロセスを深く理解します。
受講後は、変化の時代においても新たな成長の方向性を見出し、持続的な企業価値創出をリードできるようになります。

▼「経営戦略 ～価値共創と戦略立案～」のねらいとゴール

プログラム のねらい	経営戦略の基本フレームワークの理解をベースに、前例や業界慣行にとらわれない新たな戦略を立案し、意思決定する力を高める
ゴール （受講後の状態）	・経営戦略の立案に必要となる基本フレームワークと思考の型を身に付けている ・自社の競争優位を構築する戦略を、顧客体験を起点として構築・意思決定する際の要諦を押さえている ・新たなビジネスモデルやデジタル技術を活用したイノベーションが既存市場に及ぼす影響、および価値の在り方にもたらす変化を理解している

2.リーダーシップ系プログラム「ミドル・シニア向けリーダーシップ」

変化の激しい時代において、組織を持続的に成長させるには「チームとして成果を生み出すリーダーシップ」が必要です。役員・経営者には、企業理念やビジョンを軸に組織の方向性を示し、メンバー一人ひとりの価値観を統合しながら変革を推進する力が不可欠です。

このような方におすすめ
自社の理念や戦略を再確認しながら、様々なステークホルダーとともに変革を推進したい方に最適です。

プログラム内容
企業理念・ビジョン・戦略の関係性を理解し、組織を方向づけるリーダーとしての役割を再認識します。併せて、変革のステップや文化醸成のメカニズムを学び、メンバーの価値観を擦り合わせながら組織を変革に導くアプローチを探ります。
受講後は、理念を軸に組織の一体感を高め、社内外のステークホルダーとともに持続的な変革をリードできるようになります。

▼「ミドル・シニア向けリーダーシップ」のねらいとゴール

プログラム のねらい	企業理念、ビジョン、戦略を押さえ組織全体を方向づけし、メンバーの価値観を合わせながら新しい行動様式を醸成し、組織を変革へと導く人材を育成する
ゴール （受講後の状態）	・企業理念、ビジョン、戦略の階層を理解する ・組織文化がいかに醸成されていくか理解する ・目指すべきリーダー像を明確にし、将来に向けて自分がとるべき行動や気構えのヒントを得ている

3.アカウンティング・ファイナンス系プログラム「アカウンティングと意思決定」

経営全体に責任をもつ役員・経営者には、自身の専門分野以外の知見も有する必要があります。例えばマーケティングや人事を専門としてきた方であっても、経営会議では財務担当役員と対等に議論し、経営判断を下す必要があります。特に多くの方が苦手意識をもちやすいのが会計・財務分野ですが、数字をもとに事業の実態を読み解き、戦略的に意思決定を行う力は、企業価値を高めるうえで欠かせないものです。

このような方におすすめ
財務情報から事業の構造や課題を読み取り、より精度の高い経営判断を行いたい方に最適です。

プログラム内容
財務諸表から企業の戦略や事業モデルの特徴を読み解き、収益構造や課題を定量的に把握する力を養います。さらに、コスト削減と運転資本の最適化といったトレードオフの場面を題材に、経営上の意思決定プロセスを実践的に学びます。
受講後は、数字を経営の共通言語として活用し、戦略と財務の両面から最適な判断を導けるようになります。

▼「アカウンティングと意思決定」のねらいとゴール

プログラム のねらい	ビジネスシステム（定性）とその財務上（定量）の特徴から、課題を抽出するプロセスを理解する。そのうえで、課題解決のための意思決定の場面を実際に体感し、定量的視点も押さえた意思決定能力を高める
ゴール （受講後の状態）	・ビジネスシステム、戦略（定性）と、財務上の特徴（定量）より、そのビジネスが抱える課題の仮説を立てる思考のきっかけを掴んでいる ・戦略の変更により、財務がどのように変化するか、そして財務上どのような課題が生まれるかまで考えて意思決定する必要性を認識している ・財務的視点からの定量分析が、経営の意思決定において必要不可欠であり、財務スキルをさらに高めていく意識を持っている

4.リーダーとしての使命感を育むプログラム「使命感醸成プログラム ～自らの“志”の源を感じとる～」

多くの役員・経営者の方は、就任のタイミングで「経営を担う覚悟」を固めます。しかし、その覚悟を真に揺るぎないものとするには、「自身が成し遂げるべきこと」を明確にすることが欠かせません。グロービスでは、これを“使命の自得”、“志の醸成”とお伝えしています。使命を自得することで、困難・不利な状況でも諦めず、乗り越えるための原動力が得られます。

このような方におすすめ
役員・経営者としての使命を見つめ直し、自らの志を軸に組織を導きたい方に最適です。

プログラム内容
想像を絶する難題に立ち向かったリーダーの実例を通じて、自身の使命や生き方の本質を考察します。議論や内省を重ねながら、自らが大切にしたい想いや志を言語化し、経営判断や組織運営の軸として定めます。
受講後は、どのような状況でも自らの信念を基点に判断し、組織に前向きな活力をもたらすリーダーとしての心構えが明確になります。

▼「使命感醸成プログラム ～自らの“志”の源を感じとる～」のねらいとゴール

プログラム のねらい	想像を絶する難題に立ち向かった人物を鏡に彼我の差を考察し、組織を率いるリーダーとしての自身の使命や生き様はどうあるべきかという問いに向き合う
ゴール （受講後の状態）	・リーダーとして事を成す上で、根底にある想い・志が重要であることが理解できている ・困難な状況下でも組織に前向きな活力をもたらすリーダーの心構えがイメージできている ・自身が大切にしたいことが明らかになり、自らの仕事への使命感が高まっている

経営合宿（役員合宿）

役員合宿のプログラム策定と当日のファシリテーションを行います。プログラム策定においては、参加者の現状（マインド・スキル・行動、参加者同士の関係性）を念頭に、経営アジェンダが有効に議論できるよう、適切なコンテンツ（事業の重要アジェンダの議論、相互理解・信頼関係の構築、理念・ビジョン浸透など）と、ファシリテーションの進め方を設計します。

eラーニング

eラーニングは、時間や場所を選ばず、幅広い社員に平等な学習機会を提供できる研修手法です。組織全体の知識・スキルの底上げや、自律的に学ぶ文化の醸成に適しています。
グロービスの学習理論に基づく体系的なプログラムで、時代の変化に対応できるビジネスパーソンの育成を支援します。

グロービス学び放題

項目	内容
実施形式	オンライン
契約期間	6か月／12か月／36か月
研修時間	1コース　10分～[1] [2] 1時間前後（コースにより異なります）
費用体系	1IDあたり料金制（最小10ID～）

グロービス学び放題は、AI・DXなどの最新テーマから普遍的なビジネス知識までを、グロービス品質で体系的に提供する学習プラットフォームです。
AIが学習パートナーとして理解度や成果を可視化し、次に学ぶべき内容を提示。動画視聴にとどまらず、「測る→学ぶ→成長する」仕組みとして機能し、一人ひとりに最適化された自律的な学びと実務への応用を後押しします。
なお、英語版コンテンツも提供しており、グロービスが培ってきたビジネスナレッジや実務で活かせる幅広いビジネスの知見を、世界中で学ぶことができます。グロービス学び放題をご契約いただければ、どなたでも視聴できます。

eMBA

項目	内容
実施形式	オンライン
受講期間	3か月
研修時間	1科目3～25時間（科目により異なります）
費用体系	1科目あたり料金制

グロービスMBAのエッセンスをストーリーと事例で学ぶ、アウトプット強化型の eラーニングです。
9つの「グロービスMBA科目」と、5つの「時代の変化に対応するためのショート科目」の、計14科目を厳選して提供。身に付けたい知識やキャリアに応じて1科目から受講いただけます。

アセスメント・テスト （GMAP）

GMAPはビジネスパーソンの能力を客観的に測定するテストです。「考える力・論理思考（クリティカル・シンキング）」と「経営知識・マネジメント（ビジネス・フレームワーク）」を測定領域とし、ビジネスパーソンの理解度と実践度合いを測定します。
累計78万人（2025年3月時点）の受験データをもとに、日本のビジネスリーダー層と自社社員のスキルレベルを比較することができます。研修前の課題抽出や研修後の効果測定はもちろん、昇格試験や評価指標としても活用でき、データに基づいた精度の高い育成施策の立案をサポートします。

学習管理システム（GLOPLA LMS）

GLOPLA LMSは、研修運営のノウハウを熟知したグロービスが開発した学習管理システムです。
研修効果を測定・可視化することで、成長や成果を人事・社員の双方で実感できます。また、システム内で受講者の上司を巻き込む各種機能により、部下の学びを現場の配置や育成に活かすことも可能です。
さらに「グロービス学び放題ライト※」の活用や研修情報の一元管理により、自律的な学習を後押しします。加えて、グロービスのコンサルタントが育成体系の設計から活用定着まで伴走し、LMSを組織の力として根づかせます。

※「グロービス学び放題」から厳選された一部のコンテンツを、GLOPLAにて無償で視聴できる機能

研修サービスの品質を支える体制

最新かつ実践的な教育コンテンツを届け続ける体制

グロービスの研究開発部門では、研修などの教育現場や、ベンチャーキャピタルの投資先から収集した最新のビジネス知見をもとに、独自の教育コンテンツを開発しています。
研究開発部門には現役・実務家講師が属し、研修/スクールプログラム、グロービス学び放題の動画教材、書籍、ウェブサイトなどのコンテンツを、ビジネスの現場で役立つ内容にブラッシュアップし続けています。

役員研修の活用事例

富士通様：DXカンパニーへの転換を加速させた、役員合宿の取り組みと効用

DX（デジタルトランスフォーメーション）カンパニーへの転換、ジョブ型雇用の推進などの全社的な変革を前に、新役員陣の結束を固めることを目的として、2泊3日の役員合宿（経営方針の討議）を実行された富士通株式会社様。「役員合宿前では想像できないくらい、経営会議の議論が活発化した」と、その効果を実感されています。

※インタビュー全文はこちらから：DXカンパニーへの転換を加速させた、役員合宿の取り組みと効用

三菱地所リアルエステート様：役員層はエグゼクティブ・スクールへ通学。上位層からの組織変革に本気で取り組む

全社視点や全体最適に立った連携の意識、ならびに意思決定した事項の浸透などに課題を感じ、5年間にわたりグロービス・エグゼクティブ・スクールへの経営幹部層の派遣を継続している三菱地所リアルエステートサービス株式会社様。経営幹部層の間でビジネスを進めるうえでの共通認識が醸成されたことで、経営戦略検討会議での議論の質が変化したことを実感されています。

※インタビュー全文はこちらから：役員層はエグゼクティブ・スクールへ通学。上位層からの組織変革に本気で取り組む

役員研修のよくある質問

Q.経営に関する学習経験がない役員・経営者でも、研修の内容を十分に理解し、学ぶことができますか？ Q.役員・経営者がモチベーション高く研修に参加してくれるか不安です Q.研修を実施する適切なタイミングはいつですか？ Q.社内で昇進した役員と、外部登用した役員を同一の研修に参加させることは有効ですか？ Q.新任役員と経験豊富な役員で、研修内容は異なりますか？ Q.役員研修と経営者研修の違いはありますか？ Q.研修会社が多過ぎて、どのように選べばよいか分かりません Q.他社の役員研修との違いは何ですか？ Q.研修の内容やスケジュールはどの程度調整してもらえますか？ Q.他社の経営者・役員とのネットワーキングの機会はありますか？ Q.問い合わせから研修の実施までどのくらいの期間が必要でしょうか？ Q.オンライン研修と対面研修、どちらが効果が出やすいですか？

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