DX人材育成研修

DX人材育成において重要なこと

多くの企業がDX推進を急ピッチで進めていますが、「経営陣からDX人材の育成を求められるものの、なにから始めればいいのかわからない」というお悩みの声をよくいただきます。DXは抽象的な概念で、「企業におけるDX」として設定できるテーマも多岐にわたります。このため自社がDXとして取り組むべきことが定まりにくく、DXのために必要な人材も不明確になってしまうのです。

DX人材の育成を進めるためには、まず社内で「自社にとってのDXは何か」の共通認識を持つことから始めるべきです。DXにより自社が実現したい姿が明らかになって初めて、DXに必要な人材と育成のための施策を具体的に検討できるようになるのです。

グロービスは年間3,400社以上の企業へ研修サービスを提供しており、デジタルスキルの向上にとどまらないDX人材育成のノウハウを持っています。そのノウハウを活用し、DX人材育成の定義から育成設計の企画・施策実行まで、一気通貫で支援を行います。

DX人材育成の特長

グロービスのコンサルタントは、その多くがMBA（経営学修士）や同等の学位を保有しています。経営と人材育成の専門知識を持っているため、お客様と議論を重ねながら「自社にとってのDXはなにか」を見いだすところからサポートできます。そして企業ごとのDXに必要な人材像を導いた後に、人材育成の研修を企画します。

グロービスはこれまで多数の企業へDX人材支援プログラムを提供しており、DX人材育成のプロセスでつまずきがちな「難所」を把握しているのも、強みのひとつです。それらを越える工夫を施し、一定の時間がかかるDX人材育成を確実に前に進められます。

グロービスのDX人材育成プログラムは、単なるデジタルスキルの習得にとどまりません。企業のDXには、新たな価値創造のための構想力や、組織を巻き込むリーダーシップも求められます。グロービスは経営大学院での知見を基に、DX推進リーダーが備えるべきこれらのスキルを、体系的に学べるプログラムを用意しています。

さらにベンチャーキャピタル事業を通じて国内外の最新のDX知見を収集しており、理論を実践に落とし込むためのノウハウとして活用しています。

DX推進にはキーパーソンとなるリーダーの育成と全社のリテラシー向上の両方が必要です。DXは既存のビジネスモデルやオペレーションの変革も伴うため、組織全体でのDXの必要性への理解が不足していると、現場からの反発が起きやすくなってしまいます。

グロービスは研修を企画する前に、まず組織の現状分析を行い、段階的な育成計画を策定するプロセスを設けます。その中で全社向けのリテラシー教育として、DXの背景やデジタル技術、データの活用事例などの研修を行うことも可能です。またDX知識を測定するアセスメントサービスも提供しているため、研修後の従業員の変化を定量的に追うこともできます。

DX人材育成研修の成果

お客様の声

研修の満足度

「実践力」にこだわった研修プログラムを提案します

「わかる」と「できる」の壁を超えるための設計を施し、現場で実践できる研修を提案します。

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DX人材育成の研修プログラムと提供形態

研修の実施手法・形式は、グロービスから講師を派遣し自社社員のみで受講する「集合研修（講師派遣型）」、他社の受講者と共に学ぶ「スクール型研修（公開講座）」、場所や時間を限定せずオンライン動画で学ぶ「eラーニング」の大きく3つに分類されます。

グロービスでは、ご予算・研修期間・受講者のレベルに応じて、最適な手法を柔軟に組み合わせたご提案が可能です。また、効果測定や研修の仕組みづくりまで、お客様の育成施策を全方位的にサポートいたします。

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集合研修（講師派遣型）

集合研修は、自社社員のみを対象に、グロービスから講師を派遣して実施する研修手法です。
部門を越えて複数の社員が同時に受講することで、組織内の共通言語形成につながり、部門間の円滑な連携の一助となります。また、自社の課題に沿ったプログラムを選択し学ぶことで、研修後の現場における具体的な課題解決も期待できます。
体系化された内容を個社ごとに組み合わせる定型プログラムと、各社の個別課題に対して内容を設計するテーラーメイド型プログラムの二種類をご用意しています。

どちらの形態でも、基礎知識・スキルを習得するものから実践度合いを高める応用的なものまで、個々のマネジメント層の課題に応じた研修プログラムをご提案します。更に講師数470名と国内最大級の研修体制を持っているため、大規模な研修でも問題なく実施できます。

DX人材育成プログラムの例

6日間で行う場合のプログラム例です。DXの全体像、ビジネスモデルの変革事例、プログラミング体験までDX推進リーダーに必要なスキルを幅広く学びます。

より詳しい内容は以下をご覧ください。

スクール型研修（公開講座）

スクール型研修は、様々な業界・業種のビジネスパーソンが集まる「他流試合」型の研修手法です。

社外ならではの緊張感の中で議論を重ねることで、固定化しがちな視点や思考を見直し、新たな価値観に触れながら自身の判断軸や「持論」を磨く機会を得られます。加えて、社外の人的ネットワークを築くことで、鮮度の高い情報や客観的なフィードバックを得ることも期待できます。

リアルとオンラインの両方で提供しており、各社1名様からの参加はもちろん、集合研修（講師派遣型）と組み合わせた長期プログラムとしても活用いただけます。個々のマネジメント層の課題に応じ、基礎から実践まで幅広い科目を選択可能です。

グロービスでは、経営層・マネジメント層向けの「グロービス・エグゼクティブ・スクール」、幅広いビジネスパーソン向けの「グロービス・マネジメント・スクール」を開講しています。
また、学位（経営学修士）の取得を目指す「グロービス経営大学院」を企業派遣でご利用いただくことも可能です。

テクノベート・マネジメント・プログラム

グロービス・エグゼクティブ・スクールで開講しているプログラムの一つです。

組織・事業運営の中核を担う課長補佐層以上の方に、新しい技術が大きな変化をもたらす時代を乗り切るための必要なスキルとマインドを身につけることを目的としています。変化の本質を理解し、従来の経験則やルールに囚われることなく、新たな発想で戦略を立案するためのプログラムです。

グロービス経営大学院

累計卒業生数は約10,679名（2025年3月現在）と、日本で最も選ばれている経営大学院です。経営に必要なスキルとマインドを約24科目・標準2年（～最大5年）で体系的に学習し、経営者と同じ目線・共通言語をもった次世代リーダーを育成します。

eラーニング

eラーニングは、時間や場所を選ばず、幅広い社員に平等な学習機会を提供できる研修手法です。組織全体の知識・スキルの底上げや、自律的に学ぶ文化の醸成に適しています。
グロービスの学習理論に基づく体系的なプログラムで、時代の変化に対応できるビジネスパーソンの育成を支援します。

グロービス学び放題

グロービス学び放題は、AI・DXなどの最新テーマから普遍的なビジネス知識までを、グロービス品質で体系的に提供する学習プラットフォームです。

AIが学習パートナーとして理解度や成果を可視化し、次に学ぶべき内容を提示。動画視聴にとどまらず、「測る→学ぶ→成長する」仕組みとして機能し、一人ひとりに最適化された自律的な学びと実務への応用を後押しします。

なお、英語版コンテンツも提供しており、グロービスが培ってきたビジネスナレッジや実務で活かせる幅広いビジネスの知見を、世界中で学ぶことができます。グロービス学び放題をご契約いただければ、どなたでも視聴できます。

eMBA

グロービスMBAのエッセンスをストーリーと事例で学ぶ、アウトプット強化型の eラーニングです。

「グロービスMBA科目」、「時代の変化に対応するためのショート科目」に加え、「AI対話トレーニング科目」を厳選して提供。身に付けたい知識やキャリアに応じて1科目から受講いただけます。

アセスメント

GMAP

GMAPはビジネスパーソンの能力を客観的に測定するテストです。「考える力・論理思考（クリティカル・シンキング）」と「経営知識・マネジメント（ビジネス・フレームワーク）」を測定領域とし、ビジネスパーソンの理解度と実践度合いを測定します。

累計78万人（2025年3月時点）の受験データをもとに、日本のビジネスリーダー層と自社社員のスキルレベルを比較することができます。研修前の課題抽出や研修後の効果測定はもちろん、昇格試験や評価指標としても活用でき、データに基づいた精度の高い育成施策の立案をサポートします。

DXアセスメント

DXに関するリテラシーやデジタルスキル・知識を測定し、社員の成長を可視化するDX人材育成のためのアセスメントです。測る、学ぶ、成長するの好循環を生み出し、DX知識・スキルの成長を実現します。グロービス学び放題のご契約をいただいている企業様は無料でご利用いただけます。

学習管理システム（GLOPLA LMS）

GLOPLA LMSは、研修運営のノウハウを熟知したグロービスが開発した学習管理システムです。

研修効果を測定・可視化することで、成長や成果を人事・社員の双方で実感できます。また、システム内で受講者の上司を巻き込む各種機能により、部下の学びを現場の配置や育成に活かすことも可能です。

さらに「グロービス学び放題ライト^※」の活用や研修情報の一元管理により、自律的な学習を後押しします。加えて、グロービスのコンサルタントが育成体系の設計から活用定着まで伴走し、LMSを組織の力として根づかせます。

※「グロービス学び放題」から厳選された一部のコンテンツを、GLOPLAにて無償で視聴できる機能

研修サービスの品質を支える体制

ビジネスの最前線で活躍する実務家講師

グロービス独自の厳しい基準をクリアした人材のみが講師として登壇。講師は経営者やコンサルタントなどの実務経験を持ち合わせるビジネスのプロフェッショナルでもあります。数々のクラスで磨きこんだティーチングスキルによって、受講者が考えアウトプットするための場づくりを行います。

最新かつ実践的な教育コンテンツを届け続ける体制

グロービスの研究開発部門では、研修などの教育現場やベンチャーキャピタルの投資先から収集した最新のビジネス知見を基に、独自の教育コンテンツを開発しています。研究開発部門には現役・実務家教員が属し、研修/スクールプログラム、GLOBIS 学び放題の動画教材、書籍、ウェブサイトなどのコンテンツを、ビジネスの現場で役立つ内容にブラッシュアップし続けています。

「実践力」にこだわった研修プログラムを提案します

「わかる」と「できる」の壁を超え、現場で実践できる研修を設計し提案します。

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DX人材育成の活用事例

大手損害保険会社のDX推進リーダーを育成

業種	損害保険会社
対象層	30代後半～40代の社員、組織を牽引するリーダー層
育成ストーリー	デジタル化が進む社会・会社の変化を理解し、DXに向けた変革が求められる組織を牽引していくリーダーを育成する。DXの本質を理解し、ビジネスモデル構想力を高めながら、組織全体を巻き込んでDXを推進できる人材の育成を目指す。
プログラムの狙い／ポイント	DXとは何かの共通理解を形成した上で、ビジネスモデル構想のポイントを理解する 実行段階における組織やメンバーへの働きかけ方を学び、リーダーシップスキルを向上させる DX推進における自身の役割を明確化する

DX人材育成についての質問

「実践力」にこだわった研修プログラムを提案します

「わかる」と「できる」の壁を超えるための設計を施し、現場で実践できる研修を提案します。

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DX人材育成の考え方

DX人材育成とは

経済産業省の「DXレポート2.2」によると、約7割の企業がサービスの創造・革新の必要性を理解しているものの、実際に成果を出している企業は1割未満にとどまっています。このギャップを埋めるのに必要なのが、DX人材育成です。DX人材とは高いデジタルスキルを持つだけでなく、デジタル技術を通して、既存のビジネスモデルや組織体制に変革をもたらす人材を指します。そのためDX人材の育成では、単なるデジタルスキルの向上だけではなく、顧客ニーズの洞察力、リーダーシップ、部門間を巻き込む姿勢など、多面的なアプローチが必要です。

DX人材に求められる3つのスキル

DX推進はデジタルスキル以外の複合的な力が必要です。

①課題設定力

「デジタル技術を駆使することで、解決したいこと」を認識する思考力を指します。DX自体を目的化するのではなく、自社の課題の解決や社会や顧客に対して行うべきことを実現する手段のひとつとして、DX推進を考える力です。具体的には「契約締結のプロセスに手間がかかり過ぎる」という課題に対し「電子契約サービス」というソリューションを発案する、というような課題解決や新たな価値提供を生むためのスキルとなります。

②最低限のデジタルリテラシー

エンジニアでなくとも最低限のデジタルリテラシーが求められます。具体的には、システム開発におけるフローチャートの理解、デジタルで実現したいことに対してどの程度の規模の開発が必要になりそうか、どんなデータをどう蓄積していくべきかなど実装までのイメージが持てる程度のデジタル知識が求められます。

③組織をリードするスキル

DXは単なる新しい技術の導入ではなく、ビジネスモデルや組織体制の変革を伴うため、時には組織からの反発にも直面します。DXを推進するためのアイデアを実行に移すためには、部門を横断し多くの関係者の理解と協力を得ることが欠かせません。DX人材には周囲を巻き込み結果を出すという、リーダーシップが必要なのです。

なぜ研修が必要なのか

DX人材育成において研修が必要な理由は2つあります。1つ目はDX人材に必要な複合的なスキルは、日々の業務経験だけでは十分に得られないからです。DX人材を効果的に育成するためには、研修の場を設け、ビジネスモデルや組織の変革に必要な知識とスキルを体系的に学ぶことが必要です。2つ目は、全社に向けた研修施策を実施することにより、組織全体のデジタルリテラシーを底上げできるからです。組織がDXの必要性を理解していれば、キーパーソンによる取り組みがスムーズに進むことを期待できます。

DX人材育成を成功させるポイント

早期に着手し優位性を保つ

DXの成果は即座に目に見えるものではありません。早くスタートすればするほど多くの利点が生まれます。まず組織全体のデジタルリテラシー向上に十分な時間をかけられるため、成果を生みやすい土壌をつくることができます。さらに自社の特性や課題に適したDX推進方法を見いだすための、試行錯誤を行う余裕が生まれます。これが競合他社に先駆け、デジタル面での競争優位性を確立することにつながるのです。

研修内容・方法論の議論から始めない

DX人材の育成において「何を学ばせるべきか」を先に決めてしまうと、自社の実際のニーズと乖離してしまうケースがあります。そうなるとせっかく人材育成施策を打っても、企業の課題解決やビジネス目標の達成につながりにくくなります。DX人材育成施策は、下記のプロセスで検討しましょう。

• 自社で目指すDXを定義し、経営陣と合意する
• DXの範囲（いつまでに、どこまでやるか）を考える
• 上記実現に向けて、組織・人材課題を明らかにする

自社のDXを定義しないまま育成だけ進めてしまうと、eラーニングコンテンツをたくさん用意したが学習が進まない、変革へのアイデアが出てこず実務での成果が生まれない、などの失敗に陥る可能性があります。

経営層が率先して学ぶ

DX推進にはキーパーソンとなるリーダーの育成と組織全体のDXリテラシー向上の、両方が求められます。これらの施策を始める前に、経営層のリスキリングやトレーニングから始めることをおすすめします。経営層からプログラムを展開することで、会社の本気度を示すことができます。また各部門の協力を得やすくなり、経営戦略におけるDXの重要性の理解が、組織全体で深まります。

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