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DX人材育成研修

日経225企業
取引実績

88 %
2024年4月グロービス調べ

企業内研修
有益度

4.6 5段階
評価
2024年3月「テーラーメイド型プログラム」を除く平均値

導入
企業数

3,300 社/年

受講
者数

43.8 万名/年

DX人材育成において重要なこと

多くの企業がDX推進を急ピッチで進めていますが、「経営陣からDX人材の育成を求められるものの、なにから始めればいいのかわからない」というお悩みの声をよくいただきます。DXは抽象的な概念で、「企業におけるDX」として設定できるテーマも多岐にわたります。このため自社がDXとして取り組むべきことが定まりにくく、DXのために必要な人材も不明確になってしまうのです。

DX人材の育成を進めるためには、まず社内で「自社にとってのDXは何か」の共通認識を持つことから始めるべきです。DXにより自社が実現したい姿が明らかになって初めて、DXに必要な人材と育成のための施策を具体的に検討できるようになるのです。

グロービスは年間3,300社以上の企業へ研修サービスを提供しており、デジタルスキルの向上にとどまらないDX人材育成のノウハウを持っています。そのノウハウを活用し、DX人材育成の定義から育成設計の企画・施策実行まで、一気通貫で支援を行います。

DX人材育成の特長

特長 01

経営や人材マネジメントを熟知した担当コンサルタントによる包括的な支援

グロービスのコンサルタントは、その多くがMBA(経営学修士)や同等の学位を保有しています。経営と人材育成の専門知識を持っているため、お客様と議論を重ねながら「自社にとってのDXはなにか」を見いだすところからサポートできます。そして企業ごとのDXに必要な人材像を導いた後に、人材育成の研修を企画します。

グロービスはこれまで多数の企業へDX人材支援プログラムを提供しており、DX人材育成のプロセスでつまずきがちな「難所」を把握しているのも、強みのひとつです。それらを越える工夫を施し、一定の時間がかかるDX人材育成を確実に前に進められます。

特長 02

デジタルスキルだけではない「DX推進スキル」を習得できる

グロービスのDX人材育成プログラムは、単なるデジタルスキルの習得にとどまりません。企業のDXには、新たな価値創造のための構想力や、組織を巻き込むリーダーシップも求められます。グロービスは経営大学院での知見を基に、DX推進リーダーが備えるべきこれらのスキルを、体系的に学べるプログラムを用意しています。

さらにベンチャーキャピタル事業を通じて国内外の最新のDX知見を収集しており、理論を実践に落とし込むためのノウハウとして活用しています。

特長 03

リーダー育成と組織のボトムアップを同時に実行できる

DX推進にはキーパーソンとなるリーダーの育成と全社のリテラシー向上の両方が必要です。DXは既存のビジネスモデルやオペレーションの変革も伴うため、組織全体でのDXの必要性への理解が不足していると、現場からの反発が起きやすくなってしまいます。

グロービスは研修を企画する前に、まず組織の現状分析を行い、段階的な育成計画を策定するプロセスを設けます。その中で全社向けのリテラシー教育として、DXの背景やデジタル技術、データの活用事例などの研修を行うことも可能です。またDX知識を測定するアセスメントサービスも提供しているため、研修後の従業員の変化を定量的に追うこともできます。

DX人材育成研修の成果

お客様の声

研修の満足度

DX人材育成の研修プログラムと提供形態

リアル・オンラインの研修サービスはもちろん、効果測定や研修の仕組みづくりまで、お客様の育成施策を全方向からサポートいたします。

企業内研修(講師派遣型)

体系化されたプログラムを組み合わせて提供する定型プログラムと、個々の課題に対して設計したテーラーメイド型プログラムを用意しています。どちらのプログラムでも、お客様のDX推進レベルに合わせて、最適な研修を設計します。講師数460名超と国内最大級の研修体制があり、全社向けのDXリテラシー向上研修など、大規模なものでも問題なく実施できます。

定型プログラムテーラーメイド型プログラム
概要学習効果を最大化できるよう標準化したサービス/プログラムから、お客様ごとに組み合わせたソリューションを提供するお客様ごとにサービス/プログラム設計を含めて、テーラーメイドしたソリューションを提供する
提供方法リアル/オンラインリアル/オンライン
定員1クラス8名~25名1クラス8名~25名
研修時間1日7時間(リアル)
1日3時間×2回(オンライン)
1日3.5時間~(リアル/オンライン)

プログラムの例

6日間で行う場合のプログラム例です。DXの全体像、ビジネスモデルの変革事例、プログラミング体験までDX推進リーダーに必要なスキルを幅広く学びます。

より詳しい内容は以下のページをご覧ください。

スクール型

さまざまなビジネスパーソンが学ぶスクール型研修プログラム(オープンスクール)を、リアルとオンラインの両方で提供します。スクールはさまざまな業界・業種のビジネスパーソンが集まる「他流試合」です。社外の価値観に触れることで、受講者の視野が広がるきっかけとなります。1名様からご参加いただけるのはもちろん、企業内研修(講師派遣型)と組み合わせた長期の研修プログラムとしてもご活用いただけます。

企業の中核を担うマネジメント層向けに開発された経営幹部養成プログラムです。ビジネスの最前線で活躍するリーダー達の豊富な経験や知見を生かし、企業を変革に導く人材を育成します。育成目的やキャリアにあわせて全6プログラムからご選択いただき、組織と個人の双方にとって最適な育成を支援します。

組織・事業運営の中核を担う課長補佐層以上の方に、新しい技術が大きな変化をもたらす時代を乗り切るための必要なスキルとマインドを身につけることを目的としています。変化の本質を理解し、従来の経験則やルールに囚われることなく、新たな発想で戦略を立案するためのプログラムです。

在校生と累計卒業生数は約11,260名(2024年5月1日現在)と、日本で最も選ばれている経営大学院です。経営に必要なスキルとマインドを約24科目・標準2年(~最大5年)で体系的に学習し、経営者と同じ目線・共通言語をもった次世代リーダーを育成します。

eラーニング

MBA基礎だけでなく、DX、英語、資格取得など幅広くカバーする3,400コース以上の動画コンテンツを定額で提供。学んだ内容の定着度合いを測るビジネスアセスメント機能や、個々の課題に合わせたAIレコメンド機能など、学びを好循環させる受講機能も備えています。

これらの機能を活用することで、動画を視聴するだけではない、自律的な学習を促します。さらに管理者向けの機能も充実しており、管理・運用面での負担も減らせます。

MBAの基礎科目を1科目から受講できます。クリティカル・シンキング、マーケティング、経営戦略、アカウンティング、ファイナンス、人材マネジメント、組織行動とリーダーシップの計7科目から、身につけたい知識やキャリアに応じてお選びいただけます。

GLOBIS 学び放題を英語ネイティブの方にむけて最適化しました。リーダーシップ、戦略、マーケティング、ファイナンスなど、MBAプログラムに対応したビジネスナレッジを英語で学べる定額制の動画学習サービスです。

アセスメント・テスト

GMAPはビジネスパーソンの能力を客観的に測定するテストです。考える力・論理思考(クリティカル・シンキング)と経営の定石(ビジネス・フレームワーク)の領域でビジネスパーソンの理解度と実践度合いを測定します。累計65万人(2024年8月時点)の受験データを基に、日本のビジネスリーダー層と自分のスキルレベルを比較することができます。研修後の効果測定はもちろん、GMAPのスコアから育成課題を特定するなど、さまざまな方法でご活用いただけます。

DXに関するリテラシーやデジタルスキル・知識を測定し、社員の成長を可視化するDX人材育成のためのアセスメントです。測る、学ぶ、成長するの好循環を生み出し、DX知識・スキルの成長を実現します。GLOBIS 学び放題のご契約をいただいている企業様は無料でご利用いただけます。

学習管理システム

GLOPLA LMSは、研修運営のノウハウを熟知したグロービスが開発した学習管理システムです。​​​学習活性化や育成施策の改善など、組織全体の育成を加速させます。また、社内外の研修​のオペレーション業務や受講履歴を一元管理することで、複数の運営プロセスを自動化・省略化し、1研修あたりの作業工数を最大で1/3にまで圧縮できます(※当社推計)。

研修サービスの品質を支える体制

ビジネスの最前線で活躍する実務家講師

グロービス独自の厳しい基準をクリアした人材のみが講師として登壇。講師は経営者やコンサルタントなどの実務経験を持ち合わせるビジネスのプロフェッショナルでもあります。数々のクラスで磨きこんだティーチングスキルによって、受講者が考えアウトプットするための場づくりを行います。

最新かつ実践的な教育コンテンツを届け続ける体制

グロービスの研究開発部門では、研修などの教育現場やベンチャーキャピタルの投資先から収集した最新のビジネス知見を基に、独自の教育コンテンツを開発しています。研究開発部門には現役・実務家教員が属し、研修/スクールプログラム、GLOBIS 学び放題の動画教材、書籍、ウェブサイトなどのコンテンツを、ビジネスの現場で役立つ内容にブラッシュアップし続けています。

DX人材育成の活用事例

大手損害保険会社のDX推進リーダーを育成

業種損害保険会社
対象層30代後半~40代の社員、組織を牽引するリーダー層
育成ストーリーデジタル化が進む社会・会社の変化を理解し、DXに向けた変革が求められる組織を牽引していくリーダーを育成する。DXの本質を理解し、ビジネスモデル構想力を高めながら、組織全体を巻き込んでDXを推進できる人材の育成を目指す。
プログラムの狙い/ポイントarrow iconDXとは何かの共通理解を形成した上で、ビジネスモデル構想のポイントを理解する

arrow icon実行段階における組織やメンバーへの働きかけ方を学び、リーダーシップスキルを向上させる

arrow iconDX推進における自身の役割を明確化する 

DX人材育成についての質問

DX人材育成を始めるにあたって、どのように対象者を選定すればよいでしょうか?

対象者の選定は、まず自社のDX戦略と照らし合わせて行うことが重要です。経営層、中間管理職、若手社員など、各層でDXに必要なスキルセットが異なるため、階層別の育成計画を立てることをオススメします。

DXはビジネスモデルや業務プロセスの変革を伴うため、IT部門だけでなく事業部門からも選出することが不可欠です。グロービスでは、お客様の状況を詳細にヒアリングし、対象者の選定からサポートしています。

DX人材育成と既存の人材育成プログラムをどのように統合すればよいでしょうか?

DXの目的を明確に定義します。DXが求めるスキルセット(例:データ分析、クラウド技術、AI活用など)を特定した後、既存の人材育成目標に統合し、育成プログラムにDX関連の研修を組み込みます。たとえば、既存の技術研修にデジタル技術やデータ活用に関する内容を追加することや、マネジメント研修にデジタル戦略や事業推進のためのリーダーシップ内容を追加することが考えられます。

また、DXスキルを人事評価や昇進要件に組み込めば、全社的なDX推進の機運を高めることにつながります。グロービスはお客様の既存の育成体系を踏まえた上で、DX人材育成を効果的に統合するプランをご提案します。

DX人材育成で学んだことを、どのように実際の業務に生かせばよいでしょうか?

学びを実践に移すにはいくつか方法があります。一番大事なことはDX研修を目的化せずに、何をするためにDX研修をするのかを明確にしておくことです。知識を実践まで結び付けたい場合には学び方の工夫やどのように実践するかまでをイメージして設計しましょう。

その上で、たとえば次のような実践方法があります。ひとつは研修後に小規模なDXプロジェクトを立ち上げ、学んだスキルを実践する機会を設ける方法です。もうひとつは、部門横断的なDX推進チームを結成し、研修受講者をメンバーとして配置すれば、組織全体へのDX推進を効果的に図ることができます。もう少し身近な実践方法が知りたいなどご要望がありましたらお問い合わせください。グロービスでは、研修後のフォローアップや実践サポートも行っていますので、お気軽にご相談ください。

DX人材を社外から採用して少数精鋭でDX推進するのか、内部から育成するのか迷っています。どのように判断したらよいでしょうか。

DXには事業変革が伴うため、自社の経営戦略やビジネスモデルを理解した内部人材の登用が不可欠です。「DX銘柄」としてDX推進を評価されている上場企業では、経営層のリスキリングやDX推進リーダーの設置など、キーパーソンの育成を内部で行っています。

外部から即戦力となる人材を獲得する場合は、全社にわたり協力的な姿勢を醸成しておくと、採用後の活躍がスムーズです。そのためにも、全社員のリテラシーを向上してDXの意義を理解するなどの、内部施策から取り組むことをおすすめします。

DXスキルとは何を学ぶべきなのか社内で統一されていません。具体的に何を学ばせるべきでしょうか?

まず組織として目指すDXの姿を明確にすることが重要です。この点について十分な議論を社内で行えば、学ぶべきスキルの方向性が自ずと明らかになります。

経済産業省が定義した「デジタルスキル標準」をガイドラインとしつつ、各企業の文脈に合わせてやるべきことを取捨選択していくのが理想です。グロービスでは、お客様の状況にもとづき、DX人材育成の目的や対象者、習得すべきスキルの定義からサポートが可能です。

DX人材育成の考え方

DX人材育成とは

経済産業省の「DXレポート2.2」によると、約7割の企業がサービスの創造・革新の必要性を理解しているものの、実際に成果を出している企業は1割未満にとどまっています。このギャップを埋めるのに必要なのが、DX人材育成です。DX人材とは高いデジタルスキルを持つだけでなく、デジタル技術を通して、既存のビジネスモデルや組織体制に変革をもたらす人材を指します。そのためDX人材の育成では、単なるデジタルスキルの向上だけではなく、顧客ニーズの洞察力、リーダーシップ、部門間を巻き込む姿勢など、多面的なアプローチが必要です。

DX人材に求められる3つのスキル

DX推進はデジタルスキル以外の複合的な力が必要です。

①課題設定力

「デジタル技術を駆使することで、解決したいこと」を認識する思考力を指します。DX自体を目的化するのではなく、自社の課題の解決や社会や顧客に対して行うべきことを実現する手段のひとつとして、DX推進を考える力です。具体的には「契約締結のプロセスに手間がかかり過ぎる」という課題に対し「電子契約サービス」というソリューションを発案する、というような課題解決や新たな価値提供を生むためのスキルとなります。

②最低限のデジタルリテラシー

エンジニアでなくとも最低限のデジタルリテラシーが求められます。具体的には、システム開発におけるフローチャートの理解、デジタルで実現したいことに対してどの程度の規模の開発が必要になりそうか、どんなデータをどう蓄積していくべきかなど実装までのイメージが持てる程度のデジタル知識が求められます。

③組織をリードするスキル

DXは単なる新しい技術の導入ではなく、ビジネスモデルや組織体制の変革を伴うため、時には組織からの反発にも直面します。DXを推進するためのアイデアを実行に移すためには、部門を横断し多くの関係者の理解と協力を得ることが欠かせません。DX人材には周囲を巻き込み結果を出すという、リーダーシップが必要なのです。

なぜ研修が必要なのか

DX人材育成において研修が必要な理由は2つあります。1つ目はDX人材に必要な複合的なスキルは、日々の業務経験だけでは十分に得られないからです。DX人材を効果的に育成するためには、研修の場を設け、ビジネスモデルや組織の変革に必要な知識とスキルを体系的に学ぶことが必要です。2つ目は、全社に向けた研修施策を実施することにより、組織全体のデジタルリテラシーを底上げできるからです。組織がDXの必要性を理解していれば、キーパーソンによる取り組みがスムーズに進むことを期待できます。

DX人材育成を成功させるポイント

早期に着手し優位性を保つ

DXの成果は即座に目に見えるものではありません。早くスタートすればするほど多くの利点が生まれます。まず組織全体のデジタルリテラシー向上に十分な時間をかけられるため、成果を生みやすい土壌をつくることができます。さらに自社の特性や課題に適したDX推進方法を見いだすための、試行錯誤を行う余裕が生まれます。これが競合他社に先駆け、デジタル面での競争優位性を確立することにつながるのです。

研修内容・方法論の議論から始めない

DX人材の育成において「何を学ばせるべきか」を先に決めてしまうと、自社の実際のニーズと乖離してしまうケースがあります。そうなるとせっかく人材育成施策を打っても、企業の課題解決やビジネス目標の達成につながりにくくなります。DX人材育成施策は、下記のプロセスで検討しましょう。

  • 自社で目指すDXを定義し、経営陣と合意する
  • DXの範囲(いつまでに、どこまでやるか)を考える
  • 上記実現に向けて、組織・人材課題を明らかにする

自社のDXを定義しないまま育成だけ進めてしまうと、eラーニングコンテンツをたくさん用意したが学習が進まない、変革へのアイデアが出てこず実務での成果が生まれない、などの失敗に陥る可能性があります。

経営層が率先して学ぶ

DX推進にはキーパーソンとなるリーダーの育成と組織全体のDXリテラシー向上の、両方が求められます。これらの施策を始める前に、経営層のリスキリングやトレーニングから始めることをおすすめします。経営層からプログラムを展開することで、会社の本気度を示すことができます。また各部門の協力を得やすくなり、経営戦略におけるDXの重要性の理解が、組織全体で深まります。

監修者・執筆者プロフィール

対話を重ねて最適な
プログラムを導きます

経験豊富なコンサルタント

画一的な研修をいきなり提案することはいたしません。
お客様固有の事情に寄り添ったプログラムを設計します。

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