- CT(クリティカル・
 シンキング)編
- BF(ビジネス・
 フレームワーク)編
「理解力」の問題例
                                以下の表は、関西6県の2003年6月から2018年6月までの5年毎の有効求人倍率である。
この表から推察できることとして、もっとも適切なものを選びなさい。
| 地域 | 2003年6月 | 2008年6月 | 2013年6月 | 2018年6月 | 
|---|---|---|---|---|
| 滋賀県 | 0.61 | 1.04 | 0.78 | 1.38 | 
| 京都 | 0.56 | 0.89 | 0.89 | 1.57 | 
| 大阪府 | 0.58 | 0.97 | 0.94 | 1.75 | 
| 兵庫県 | 0.49 | 0.79 | 0.75 | 1.43 | 
| 奈良県 | 0.50 | 0.75 | 0.78 | 1.46 | 
| 和歌山県 | 0.46 | 0.88 | 0.87 | 1.33 | 
                                    注)有効求人倍率とは、有効求人数(件数)を有効求職者数(人数)で割ったものである。
例えば有効求人数が100人、有効求職者数が200人ならば、有効求人倍率は0.5倍となる。
                                
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                                        (A)2003年から2018年まで、関西6県では景気が右肩上がりに回復した 
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                                        (B)2003年から2018年まで、就職市場がもっとも安定していたのは滋賀県である 
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                                        (C)2013年以降、すべての地域で求人数が増加している 
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                                        (D)2018年時点では、2人の求職者に対して約3件の求人がある 
「論理思考力・判断力」の問題例
下記の主張の根拠を強める事にならない事象を以下の選択肢から選びなさい。
 
                                 
                                - 
                                        (A)当時大統領のエリツィン氏は年末のラジオ演説で1997年の経済改革に触れ、「多くの国民にとって目立った成果を出せなかった」と述べた 
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                                        (B)通貨ルーブルのデノミネーション(呼称単位の変更)が最近実施されたが、目立った混乱はなかった 
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                                        (C)国際通貨基金(IMF)は当時、ロシアに多額の融資を実行すると共に、最終安定化のための税制改革を急ぐようロシア政府に厳しく注文をつけている 
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                                        (D)多くの専門家筋はロシア経済の成長について、GDPが体制転換前の約6割にまで低下すれば、それ以上には下がらないとコメントしていた 
「マーケティング」の問題例
第1問
「使い捨てコンタクトレンズ」は以下のどのセグメンテーションの切り口から生まれたものか。
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                                    (A)地理的変数 
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                                    (B)デモグラフィック変数 
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                                    (C)サイコグラフィック変数 
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                                    (D)行動パターン変数 
第2問
プロダクトライフサイクルに応じたマーケティング戦略として適切なものを選びなさい。
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                                    (A)導入期においては市場の拡大を目標とすべきである 
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                                    (B)成長期においては商品の差異化に重点をおくべきである 
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                                    (C)成熟期においては教育啓蒙的なコミュニケーション戦略をとるべきである 
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                                    (D)衰退期においてはチャネルを拡大すべきである 
「人的資源管理」の問題例
組織・人のマネジメントに関する以下の文章で不適切なものを選びなさい。
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                                    (A)企業にとって、経営戦略上の目標を達成するために、組織や人のマネジメントがある 
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                                    (B)個人に対し、モチベーションを高めるインセンティブを企業がいかに提供するかがテーマになる 
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                                    (C)企業にとって各組織や個人の責任を明確にしなければならない 
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                                    (D)企業の経営戦略が確立されていれば、個人のエネルギーは同一の方向に向くものである 
「企業会計」の問題例
ある企業は3つの製品を製造・販売しており、次のような製品別P/Lがある。
                            これをもとに以下の設問に答えなさい。
| 製品A | 製品B | 製品C | |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 200 | 140 | 300 | 
| 変動費 | 80 | 70 | 160 | 
| 限界利益 | 120 | 70 | 140 | 
| 固定費 | 110 | 56 | 122 | 
| 営業利益 | 10 | 14 | 18 | 
ここで、3 つの製品にそれぞれ同じだけ経営資源を投入すれば同じ売上高が得られると仮定する。
                                営業利益率の観点だけから判断すれば、どの製品に経営資源を投入すべきか?
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                                    (A)製品A 
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                                    (B)製品B 
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                                    (C)製品C 
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                                    (D)該当なし